「買うべきではないもの」を紹介する新トレンド「デ・インフルエンシング」がなぜ今人気なのか
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注目のコメント
｢損しない○○｣や｢騙されないための○○｣のようなネット記事は以前からよく見ます。消費者にはそもそも、｢損をしたくない｣という欲求が｢得をしたい｣よりも強くあるのでしょう。
また、｢正義感｣で何かを叩きたい欲求は、ポリコレとかシャーデンフロイデとかすでに耳馴染んだ理屈です。
今我々が真に｢賢い消費者｣になるためのマインドは、｢低評価レビューを信じすぎない｣ことなのかもしれません。初耳でしたが、このトレンドは美容商品などでみられ、結局De-influencingも啓発しているのはインフルエンサーたち本人のようです。マーケティングの観点から今後どのように影響が（あれば）出てくるのかが気になります。
ところで日本語版からはなぜか丸ごとカットされていますが、ハフポストUKの原文には黒人クリエイターの声も載っており、「（De-influencingは）今に始まったことじゃない」と言っています。とくに化粧品は肌の色や人種による商品の違いがあり、「もともと私たちには（化粧品の）選択肢が少ないから意味がない」とのこと。実態がどうなのか私は知らないので人種差別の観点からコメントはし難いですが、少なくともDe-influencingがバズるきっかけは生活費の高騰などの経済的な要因だけではなさそうです。「買うべきではないもの」の説明は、「買うべきもの」を遠回しに示している。
「買うべきもの」を紹介しなくても、コメント欄で自然発生的に「買うべきもの」が決定され、あるいは誘導されるのであれば、そこにステルスマーケティングが入り込む余地があるかもしれない。
インフルエンサーと直接取引だけでなく、インフルエンサーとは関わらずとも、コメント欄で「買うべきもの」側の企業がコメントを操作する事も考えられる。
「デ・インフルエンジング」ばかりでは、消費者は買うものが無くなっていく。
トレンドが行き過ぎると、「買うべきもの」を紹介するインフルエンサーが増えて、それが支持されるといった、揺り戻しもありそうだが。
