【反論】削減で業績は上がらず、企業が知るべき深刻コスト
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ふむふむでした。
気をつけないといけないのは個別の「解雇」と「リストラ」は違うということ。フェファー教授はリストラ（大量人員削減）は悪影響があると言ってるのであって、「ほら、だから解雇は許してはならない！日本型雇用、解雇規制を死守すべき！」ということではない。
リストラする企業は他社を模倣しているとのことだけど、影響されて模倣しているというよりは、タイミングを窺ってるだけな気がします。米国の成長企業の経営者は潜在的に定期的な新陳代謝を目論んでいて、誰かが舵を切ったら「今だー」と追随しているのかなと勝手に思ってました。それが良いか悪いかは別として。
あと、自殺率は雇用が守られているはずの日本が先進国でダントツ一位なので、「リストラされると自殺する可能性が高まる」という因果関係はno wonderだけど、「雇用が守られていれば自殺しなくて済む」というわけでもないのが難しいところですね。カイシャに縛られるサラリーマンならではの苦労もあるよということで。その企業にマッチしない社員を解雇できることは、
・ミスマッチによって価値が出せない状況が是正できる
・定年まで安定といった不健全な安心感をなくし、自助努力が増え成長が促進される
といったように、社会全体での創出価値量を増加させることができます。
しかし、解雇には負の側面も多々あります。解雇が従業員にもたらす精神的、経済的な負の要素を考慮すると、会社側が自由にいつでも解雇すれば良いというわけでもないはずです。
特に景気が良い時は大量に採用して、景気が悪くなると大量に解雇するといったヒトをモノのように扱う姿勢は、その企業にとっても、社会全体にとってもマイナスが大きいようです。
日本では不健全な水準で従業員が守られていますが、米国では従業員が守られていなさ過ぎる状態にあります。
日本がダメだからと単に米国を真似するのではなく、理想の状態をしっかり考察してそこに近付けていくことが必要なはずです。人材の流動性が高いと言うことは、リストラも覚悟しなくてはいけない。
そして、その流動性の高さこそ、ダイナミックな成長をもたらすエンジンだ。
そう理解していた部分があり、フェファー教授に聞いてみると「私はそう思いません」とキッパリ。
話を聞いていくと、なるほどと思うことが多くこれまでの視点とは違った見方でとても新鮮でした。
アメリカ人は宗教感が強くて、「赤ちゃんの命を止めること」（中絶する権利）についてものすごくうるさいのに、全く大人の社員がどう扱われて、死亡しているのかについては全く無頓着だ、という矛盾から調査を本にまとめたとのことでした。（「ブラック職場があなたを殺す」；日本経済新聞出版）
シリコンバレーにあるスタンフォードでビジネスについて説く教授が、シリコンバレーのビッグテックの大量解雇をどう見ているのかは、非常に面白いです。
