米国テクノロジー業界のレイオフのリアル

コメント

選択しているユーザー

• 石田 秀樹

  関西学院大学フェロー／ZEROBILLBANK JAPAN プロジェクトパートナー ／JCE (JapanCreativeEnterprise) Chief Innovation Architect

  ・2023年01月27日

  とても参考になりますね。物事の捉え方に関する示唆を感じる内容です。何事も見方次第で受け取り方が異なります。レイオフは、米国でさえ、最終手段の打ち手には変わりません。あらゆる手段を講じた上での一手だと認識したい。この一手を有効に講じるためにも、本当に活躍している人材と、ぶらさがって惰性で仕事している人材を見極める管理会計視点での人材マネジメントの運用が欠かせない。ヘッドカウントやジェンダー比率などの人事属性側面の数字だけでは、この一手を有効化できないと心得たい。

注目のコメント

• 澤山 陽平

  Coral Capital 創業パートナー

  ・2023年01月26日

  大規模レイオフ報道であまり語られることのない一面について、米国在住のTemma Abeさんに解説していただきました。以下、一部抜粋です。
  
  「レイオフされた労働者の72％は3カ月以内に仕事を見つけており、そのうち半数以上が前職よりも良い報酬を獲得」
  
  「巨大テック企業が1万人規模のレイオフをしているとは言え（中略）Meta、Microsoft、Alphabetのいずれもコロナ前よりも従業員数は依然として多く、5年前と比べて1.5～2倍くらいの水準」
  
  「一方でAppleは他のテック企業と比べて急速な人員増加を行っておらず、それが現時点ではレイオフをしていない大きな理由なのではないかと言われています」
• Temma Abe

  アメリカ西海岸 | ファイナンス | テック

  ・2023年01月26日

  少し長いですが、この記事を読めば米国テックにおけるレイオフについて多面的に理解することができると思います。
  
  世間で騒がれているほど一大事ではないかもしれないし、「アメリカなんだから簡単にレイオフするんでしょ」というよく聞く声もちょっと違うかもしれない。そんなニュアンスがあることを説明することを趣旨にした記事です。