社会の「スイッチ」はどこにある？サステナブルリテラシーの育み方
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「未来を左右する決議の場に、若者がいないこと」「サステナブルに関する情報が少なすぎること」「世界との連携が十分にとれていないこと」。
2021年に若者世代と大人世代の架け橋となるサステナブルプラットフォーム、一般社団法人SWiTCHを立ち上げた佐座槙苗さんは、日本における社会問題を自分ごと化する難しい理由を大きく3つあげます。気候変動リスクをはじめ社会課題が深刻化するなか、少しでも「自分ごと化」して捉える人が増えるためのスイッチはどこにあるのか？2021年に開催されたCOP26で日本唯一の公式パートナーを務めた日立製作所の執行役副社長 德永俊昭氏さんとの対談により紐解きます。化石燃料を燃やす産業ではないと言う理由で、1990年代にIT部門を選択したとは、先見の明がありますね。
今やITも（データセンターが）世界の電力の2%を消費しておりこれからも増え続けるとして悪者にされている状況は、誰が想像しただろうという感じではありますが。
「会議のメンバーの何割かは必ず若者でなければならない」は一定の効果はあるでしょうが、今は若者はかなりサステナビリティに興味があり、自分から率先して入りたい人も多いと思います。
私も、環境に関係ない部門にいるが、環境になんとか関わりたいと言う人の相談を受けたりします。
年齢に限らずサステナブルへの知識と理解は必要でしょうが、同時に既に感度の高い若者の意見の拾い上げも重要だと感じています。“ハーバード大学の政治学者エリカ・チェノウェス氏による有名な研究で、「3.5%理論」があります。
1900年から2006年の間に世界で起こった数百の社会運動を分析し、「3.5%」の人が平和的な社会運動に参加することで、社会のシステムは変えられるということを実証的に示した研究です。”
