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勉強の必要性を感じない
(現在のスキルで十分だと思うから)

については、別の文脈で使った、この例えをもう1度掲載します。

ギアもついていない自転車を持っているとしましょう。
どんなところでもスイスイと行けます。
「自分にはこの自転車があるから、他の機能は何もいらない。これで十分」
と言いたくなります。

たしかに、それはそうでしょう。

しかし、ギアがついているものを買えばもっと漕ぐのが楽になるし、電動自転車にすれば坂道もらくらくです。競技用自転車を買えばスピードや行動範囲も格段に増えるでしょう。ガタガタ道を通る必要がありますか?BMXなどはどうでしょう。

いまある道具で十分というとき、正しい場合もあれば、全自動洗濯・乾燥機の時代に「自分はこの洗濯板で生きてきた。これからも十分」と言っている可能性もあります。

逆に、ディープラーニングでない手法をご提案するとがっかりされる企業さんもいらっしゃいます。平坦な道を走るのであれば電動アシストは必要ない場合もあります。要は適材適所だと思います。
当局の解釈次第で事後的に叩かれかねない不透明な規制と、経済効率より安心が重要という近時の国民性が相俟って、プライバシーに関わる情報を扱うことに異常な警戒心が醸成されています。職人技に拘ってAIといった新しいものを嫌う土壌もありそうです。優秀な“理科系人材”が年功序列終身雇用の大企業に入って、技術を磨くより社内ノウハウと人間関係で出世する道を選ぶので、社内でIT人材が育ちません。大企業の外注先のITベンダーの多くは優秀な理科系人材が採れないので“文科系”の人材を採用し、促成栽培してウォーターフォール型開発の下請け作業に徹する状況ですからね・・・
私が一時関係した米国のフィンテックの会社の富裕な社長は、私の求めに応じて目の前でソースコードを書き換えて見せてくれました。優秀な人材が真剣に技術力を磨いて付加価値の高い仕組みを主導して作り、それが大きな報酬に結び付くので人材が育ち、寝食忘れて頑張れるのです。そりゃ、差が付くのは当然です。こうした違いを埋めるのが働き方改革の本旨のはずですが、人材育成は掛け声倒れで、スキルが自律的に磨ける、働くことが楽しいので頑張っても疲れない、といった仕組みを整える方向に向かいません。
昭和世代の繰り言との嘲笑を覚悟して遺言の積りで言及すれば、あの時代、詰込み教育と後に揶揄されるほど学生生徒は必死に勉強し、数学でも理科でも文章力でも日本は世界のトップの常連でした。重厚長大産業と金融関連を除けば当局の規制は未だ緩く、日本生まれの新製品が次々世界でトップの地位を占めました。通産省と郵政省の縄張り争いで日本企業が動きを封じられ、通信技術で世界に後れを取るまでは、デジタル技術でも、富士通やNECがIBMを脅かして覇を唱える勢いがありました。近時、ノーベル賞を取っているのはそういう時代を背景にした人たちです。
AIで立ち遅れる背景には、世界の変化に取り残された日本の仕組みがありそうです。新しい資本主義で改善されれば良いですが、今の政治家と官僚機構のあり方を見ていると、逆にますます立ち遅れそうで不安です。化石になったオッサンは遠からず砂に埋もれて終われば済みますが、これからの世界を生きる若い人達、あるいはこれから誕生する人達は、本当にそれで良いものか・・・ (・・:
データ基盤活用が米国に比べて6分の1というのは課題ですね。AIを使うというのも、ワンショットで分析するのと、運用して精度向上を常時活用し続けるているのとではレベルが異なります。日常業務に普通にデータとAIが使われて自動や予測が行われるようになるといいですね。
AIの導入目的が米国は新サービス・製品の創出であるのに対し日本は効率化。攻めと守りの違い。デジタル敗戦に至ったIT投資に対する日米差と同じ構図です。経営層の理解不足とベンダー依存も同様。デジタル敗戦からのAI敗戦になりそう。重要記事。
データ基盤と内部人材の不足というのは、ずっとの課題が改めて出てきているという印象。
ERP導入の際のカスタマイズ要件と、SIer・ITコンサルへのアウトソース。DXというのでもAccentureなどがあれだけ採用を進めているのは、この構造があまり変わっていないからだろう。

なお、売上増については、マクロ的な日本と米国の成長率の違い、もあるとは思う。とはいえ、コスト削減についても同様に大きな差が出ているところなどは根本課題があるという点で、本記事が書いていることは真だとも思う。
全く同じ仕事をしているならまだしも、そもそも効果を実感するという情報が定例的すぎるので、本当にどのくらいの「効果」があるのかは気になります

人件費だけで数倍以上の差は生まれそうだなと
手段の目的化が主な要因かと。導入すること自体が目標になっているので、効果については、きちんとフォローできていない場合が多い。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません