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業績不振のスタッフを特定して辞めてもらうのは、投資銀行のいわば文化のようなもので、それによって新陳代謝をはかり、より良い人を採るための採用枠を作るために毎年定期的にやっていることなので、特に驚きません。その新陳代謝によるいわゆるクビは私がMDをしているときで、だいたい年に3%くらいになりました。なので4%という数字も、まあそうかな、といものです。向いてない人はそのくらいはいるものです。ただ、3,000人とか4,000人という人数ありきでメディアに報道されるときは、それとは別の緊張感が現場に走るときです。こういう報道が出る時というのは、大概広報部門がメディアに数字をリークしている時で(だからキリのいい数字がまず出る)、背景に構造的な収益悪化の要因がある時です。
うん、金融は社会に必要不可欠な機能ですが、マンハッタンの高層ビルのピカピカのオフィスでやる必要もないし、あんな高給を出す必要もないし、批判を恐れずに言えば頭がいい人を雇う必要もない仕事。

特に理工系の人、給料に惹かれて金融行くのは才能の無駄遣いなのでやめた方がいいです。まあ金融と言ってもいろいろで、貧しい人たちを助けるためのグラミン銀行のような立派なところもありますが、少なくとも100億円持ってる金持ちの資産を110億円にしてあげるような仕事に一度きりの人生を捧げるのはどうなのかな。そのリターンを10%から11%にするために世界最高の頭脳を使うべきじゃない。世の中にはもっと大事な問題が山ほどある。まあ、社会に全く必要じゃない仕事をしてる僕がいうのもなんですが。

どうしたら、本当に超高スキル人材が必要な、たとえば保育園とか小学校とかにもっとお金がいく社会になるのでしょう。
4,000人って4%ではなく8%では?従業員数は49,100人
そして長期平均離職率は15%ぐらい。市場環境的にはもうしばらく削減の波は続きそうです
アメリカはこれができるから強いですね。
必要な時にたくさん増員して、必要なくなったら、結果が出ない人から削減していく。
会社に有利すぎるルールです。
日本の企業がアメリカの企業と戦えと言っても、これだけルールが違ったら難しいと思います。
コロナ禍で3万8000人から4万9100人に増員したのですから、4000人の削減は不思議ではありません。

どうしてコロナ禍でこれほど増員したのかが気になります。
知っている方の退職がぽつぽつ聞こえてきてます。
毎年5%前後の人員削減=新陳代謝を行っていく業界です。年によって例年より多かったり少なかったりがあり、今年は先行き不透明なマーケット環境下であることから例年より多い8%対象の年ということなのでしょう。
私もリーマンショックの年に、レイオフの対象になりました。が、その後に自分に合った企業に出会えるものです。
「米金融大手ではモルガン・スタンレーやシティグループなどもここ数カ月で人員削減に踏み切っている。」
ゴールドマン・サックスも。4000人は従業員の4%にあたるそうです。
続きますね…
ゴールドマン・サックスは、アメリカ合衆国の企業であるザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インク(The Goldman Sachs Group, Inc.)、または同社を中核とする金融系企業グループを指す。金融グループとして、株式・債券・通貨・不動産取引のブローカー業務、貸付・保険・投資銀行業務にくわえ、プライベート・バンキング等も行う。GPIF年金運用委託先の一つ。 ウィキペディア
時価総額
16.4 兆円

業績

シティグループ(Citigroup Inc.)は、マンハッタンに本社を置く、金融関連事業の持株会社である。ユーロ債市場の第一人者。四大銀行やバルジ・ブラケットの一つ。ニューヨーク証券取引所上場企業(ニューヨーク証券取引所: C)。 ウィキペディア
時価総額
11.9 兆円

業績

時価総額
21.2 兆円

業績