• 特集
  • 番組
  • トピックス
  • 学び
プレミアムを無料で体験

スタートアップ年収、上場企業を7%上回る 650万円

日本経済新聞
503
Picks
このまま本文を読む
本文を読む

コメント


のアイコン

選択しているユーザー

  • UZABASE 執行役員CHRO

    日本の給与は他の先進国と比較しても安すぎる。こうやって少しずつ全体が上がっていくと良いな。スタートアップの給与は株式報酬や昇給のスピードなど考えると、特に20-30代だと高いんじゃないかな。稼いだ分をスピード感持って社員に還元していくこともより大企業よりは直接的に行なわれる傾向にあるし。


注目のコメント

  • アニマルスピリッツ 代表パートナー

    ベンチャー投資額の増加に伴い、ここ1年でスタートアップの平均給与が2割程度は上がっているという話を耳にします。
    その煽りを受けて、人材の狩場になっている大企業でも給与水準の調整に向けた動きが出ています。
    日本の賃金引き上げの起点は、実はスタートアップ支援なのかもしれません。

    関連して、日本の硬直化した雇用慣行を変革する突破口として、大企業からスタートアップに向けた人材の民族大移動はトリガーとして機能するのではないかと期待しています。
    基本的にスタートアップには終身雇用も年功賃金も存在しません。そもそも永続的に会社が続く保証はないということが事前に認識されています。(本来、全ての企業が永続的に続く保証なんてどこにもないのですが)
    それでも、そうした雇用体系の中で働くのを良しとする人、あるいは当初からそれが当たり前という人が増えてくれば、従来の日本的雇用慣行とは異なる世界の中で働く人が増えます。こうした流れが続けば、大企業側も変わらざるを得ない状況に対峙せざるをえません。

    誰かのリーダーシップによって自主的に日本社会が変革することが期待できない以上、なし崩し的に変わらざるを得ない局面を仕掛けていくこと、変わらざるを得ない「空気」をつくっていくことが大事だと思います。
    この点で、スタートアップは現状の社会システムを揺り動かす「黒船」としての役割を果たせるのではないかと考える次第です。


  • badge
    WAmazing株式会社 代表取締役社長:経営者

    よく言われることとして「米国ではTOP20%の学生はスタートアップにいくか起業するが、日本ではTOP20%の学生は大企業や公務員へいく」というのがあります。成長産業であるスタートアップに大企業からの人材移動がおこれば、経済的にも社会的にも日本は活気を得られると思います。


  • スタートアップ経営/シニフィアン共同代表

    株式報酬を含めると実態は既にもっとスタートアップが上回っていると思います。現金報酬だけでも平均で引き離すのは時間の問題ですし、若者〜ミドルの優秀層に限ってはますます圧倒的に引き離していくと思います。

    株式報酬は会社の企業価値の成長余地に連動しますし、現金報酬も一人当たり生産性・一人当たり粗利額等に連動しますから、一般的に粗利率が高い事業をやっているスタートアップの方が、働く人への分配率を高くできる余地が大きいのは道理だと思います。


アプリをダウンロード

NewsPicks について

SNSアカウント


関連サービス


法人・団体向けサービス


その他


© Uzabase, Inc

新しい記事ページ
を表示しています

ご意見・ご要望はこちらまで

マイニュースに代わり
フォローを今後利用しますか