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To C向けのサービスは、まずは、1. 問診や視診である程度診断がつく疾病と、2. 短期的な投薬で診断的治療が可能な疾病、3. 医療相談の領域から始めたんですね。一部大丈夫かなぁと思う疾病もありますが、まぁ妥当なラインです。

IoMTや自宅用検査キットが普及すれば、対象となる疾病はさらに広がることが予想されます。更なる普及に期待大です。
今回の人員削減を見る限りでは、中長期的目線で本質的な医療に取り組むのかなと、若干懐疑的になりますね。
物流が強みのAmazonが展開するからには、
薬の配送がキャッシュポイントかもしれない。
(記事にはそこまで書かれていないので予想)
薬の配送タイミングで、
経口補水液や軽食を購入できるようにするなど、
アップセルは狙いやすくなる。

遠隔診療自体はプレイヤーが急増しているが、
物流を握るアマゾンの展開はユニークなものになりそう。
Amazonはすでに多くのユーザーを囲っていますし、そのうちオンライン診療にどのくらい登録するのか、気になりますね。
アレクサ事業縮小などが報道されていましたが、この新規サービスは初期からある程度の採算見通しが立っているのでしょうか。
Amazonのオンライン診療。なるほど、と思える点が多い。
病状・疾病の内容が、素人でもなんとなくネットで調べて"これじゃないか"と思えるモノ。重くはないモノ。そして、あまり大っぴらに言いたくない、周囲へは知られたくない様な病気であること.
だからこそ、オンラインである事で、
①診察に間違いが生じにくい②処方する薬も明確③オンラインなのでプライバシーを守れる
という3点がメリットに挙げられる。

ある意味"サービスを絞る“ということが刺さる人に刺さるサービスになっている。

ここで生活者のデータをさらに集められるし、本来のAmazon配達の強みとしての薬配達の売り上げにも繋がる。凄まじいビジネス包囲網。
Amazon.com, Inc.(アマゾン・ドット・コム・インク、/æməzɒn/)は、アメリカ合衆国のワシントン州シアトルに本拠地を置く企業である。主軸はインターネット経由の小売であるが、その他にもクラウドコンピューティングなどを手掛けている。 ウィキペディア
時価総額
210 兆円

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