スポーツクラブ大手の中間決算、2ケタ増収も水道光熱費の上昇に苦闘中
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子どもが通うスポーツジム（スイミングや体操等多展開）も、会費の値上げの連絡がコロナ禍で2回ありました。
どちらも会員の減少によるものではなく、記事の通りコストの増加によるものでした。
サービス系の業態は水道光熱費が意外とかかるのと、決して利益率が高いわけではないので、少しのコスト増加が固定費の占める比率を高め利益を圧迫します。
サービス業態故に人が介する部分が多いことがほとんどなので、人件費を削減することも難しく、引き続き厳しい状況は続いてしまうのではないでしょうか。
注目のコメント
KONAMIの「自治体などからのスポーツ施設の運営受託に軸足を移」すという戦略転換は鮮やかという他ありません。
自治体がスポーツ分野を含む公共施設の運営を民間事業者に委託する動きは、PFI/PPPなどの手法活用の浸透とともに、小規模自治体にまで広がりつつあり、教育分野の改革としての「部活動の地域化」などの動きの追い風もある。KONAMIは、もともとゲームなど若年層(というか子ども)をターゲットにしたビジネスモデルを、健康志向のシニア層も取り込める事業で補強しようとしてスポーツクラブ運営に進出したと理解しているが、ここに来て思わぬ鉱脈を掘り当てたということかもしれません。自治体のスポーツ施設運営受託というビジネスは、もっと伸びそうです。
・スポーツ庁の推進する政策(98ページ以降)
https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/special/reform/ab1/20221107/shiryou1.pdf
https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/special/reform/wg7/20211117/shiryou3.pdfこれまで3つくらいのフィットネスジムに所属してましたが、感じたことは通いやすいかどうかがジム選びにおいて最も重要だということです。
いくら施設が良かったとしても、電車に乗ってジム通いするとなると段々通わなくなります。
エニタイムフィットネスなどは、FCビジネスで店舗数をとにかく増やすことをやって(デューデリだん！で知った)、今や街中にありますが、総合型のジムはそういう訳にもいかないので、24時間型のジムに対抗していくためには高い会費に見合う付加価値を与えられるかがポイントだと思いました。スポーツクラブの水道光熱費の上昇はプールなどを抱えていて大きくやればやるほど水道光熱費の上昇の影響を受けるはずです。個人単位でやっているパーソナルジムは客数と単価が上がって利益が上がっているはずです。
