JAL、全社員3万人にデジタル教育 事業構造転換に弾み

コメント

選択しているユーザー

• 山本 雅樹

  株式会社ラホヤコンサルティング 代表取締役社長

  ・2022年10月04日

  どういう教育なのかはよくわからないけど、全員である必要があるんだろうか。

注目のコメント

• 石戸 亮

  小林製薬株式会社 執行役員CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）

  ・2022年10月04日

  この記事の内容が詳しくはここからは読み取れませんが、いわゆる大手企業でよく言われるデジタル教育という類のものは資格のないレベルから色々あるので、意欲さえあれば今からすぐに誰でも学べるものがほとんどの内容を散見します。
  
  デジタル教育に限らずですが、社員の成長は、教育プログラムを準備することも大切ですが、
  
  「社員それぞれが何故必要なのかというハラオチ」、「どうやったら自発的に動くのか」、このあたりの心のスイッチをどう押しているかは気になります。
  
  心のスイッチさえ入れば、老若男女問わず誰でも学習コンテンツがインターネットで見つけれるので、いかようにでも主体的に学べるのがデジタルの良いところです。
• 八田 浩

  株式会社ロケットスター 取締役　共同創業者

  ・2022年10月04日

  自ら学ばない人間を解雇し、専門分野のプロフェッショナルに入れ替えられればいいのですが、解雇規制が強く、その選択肢がない以上現有戦力をスキルアップさせるしかありません。コストと時間は高くつきますが、それしかないでしょう。
  そして自ら学ぶ人材の一部は幹部を目指し、一部は転職していきます。覚悟してやるしかない
  個人的には解雇規制が強いのならば、もう少し人材にプレッシャーをかけるべきなのではないかと思います。
• 新 芽衣

  東京都立大学　　　NewsPicks第３期StudentPicker 経済経営学部

  ・2022年10月03日

  働くという立場になってもきちんとした教育制度が提供され、学ぶ機会を与えてもらえることはリスキリングが整っている環境としてとても魅力的です。
  大人になっても時代の流れに沿って教育を受けられることは労働市場が流動化するために、必要なことであると思います。