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相当前から、すしアカデミーでスキルを身につけ、海外ですし職人になれば相当稼げるって言われてましたよね。
アニメーターも中国企業で働けば収入3倍話も有名です。
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海外で米ドルをガッツリ稼いで、たまに日本に遊びに行くのが最高にコスパが良いなと実践している。日本で暮らすと特にライフスタイルや子育てとかの面で色々な同調圧力が強くて嫌なのだけど、1-2週間の旅行であれば耐えられるし
この手の記事で、海外で働く方が稼げる、もう日本は無理と話している有識者の方は、なぜ、ご本人が海外就労を実践されないのか、非常に不思議です。(ビザ取得などのハードルがあるのはもちろん理解していますが)

あるいは、日本のことを海外向けに発信すれば、それもおそらく対価は大きく上がることが想定されます。(英語で書いてそれなりのメディアに寄稿できたら原稿料1.5倍、2倍という話しは、当事者から聞いたことがあります)

また、日本は無理といいつつ、その無理な日本に向けて記事を書いたり出演したりして、その対価を得て生業としていることにも違和感を感じます。危機感を啓発ということかもしれませんが。(ということもあるため、私は安易な日本ディスりなことは書かないように、また書いたものがそう見えないかは注意しています)

また、もう一つ、この手の記事での留意事項は、登場する方の家族構成です。単身の方、家族の方によって支出は大きく異なります。特に大きいのは家賃と教育費でしょう。これらは、給与で2倍差どころではなく、2倍、3倍、4倍それ以上という差があります。

ある人にとっては海外就労の方がよい、ある人にとっては日本での就労の方がよいとなりますので、それぞれだと思います。
そりゃそうなんですが、寿司職人や大工さんになるのも簡単ではありません。

そして、一般の会社員が海外で同じレベルの仕事をこなすには高度なレベルで話せないといけません。
機会と興味があるのであれば、海外で働くことはいい経験になると思うので挑戦したらよいと思います。

アメリカとシンガポールの会計士資格はとったものの、結局は日本人だから日本案件に多く関わっていますし、欧州の方の会社設立や移住をお手伝いすることもありますが、慣習が違うから戸惑うことも多いです。海外にいてもルーツが日本にあることはかわらないし、日本経済が在外日本人の生活にも影響します。海外に住んで学んだのは日本の事で、他の国に比べればいい国だと思うし、より良い国になってほしい。
気がつけば低賃金労働者として海外に出稼ぎに行く国に戻っていたのです。鍛えて、どしどし出ればよい。他方、少子化・人口減少で落ち込む日本に来て働いてくれる外国人がいません。AIロボットにガンガン代行させましょう。
個々人の状況によって取り得る選択肢は全く変わるので、一般化するのは無理があると思うのですが、そんなに簡単にメリットばかりをを享受出来るわけではないと思います。

・いくらやる気や能力があっても、就労ビザが獲得出来るかという問題は各国で存在する
・公共/民間ともに良質な日本のサービスのクオリティは他国には期待出来ない
・少なくとも移住初期においては、人種・言語能力・社会的地位に関してマイノリティとして社会で生きていくことへの覚悟が必要
・いずれは日本に戻る予定なのであれば、為替リスクを常に負うことになる(例えば豪ドルは資源価格に大きく左右される通貨)

まあそれはお金がある人はどこに行ってもそれなりの生活が出来るわけで、そんな人のコメントを見ても多くの人にとって意味が無いと思います。NPも自己顕示欲の塊で示唆の無いコメントしかしない人をいつまで優遇するんでしょうか。
海外で働くということを、自己の成長のために「コンフォートゾーンを抜け出す」という観点で考えてみてはどうでしょうか。

就労ビザ、語学力、異なる文化・生活環境への適応、ライフプラン等々をクリアすることは大変ですし、異国で認めてもらうのは生易しいものではありませんし、失敗するリスクだってあります。

それでも自分のキャリアの可能性や人生の選択肢を増やす上で、チャレンジしたいと思ったらトライするのもよいと思います。そのまま海外にいることを選んだ友人もいます。

年収差が魅力に映る面もありますが、超円安から超円高にシフトした時代に海外にいた経験を振り返ると、私にとっては体験価値がメリットだったと思えます。
イギリスでも駐在員の流出は多いです。
駐在員は日本の給与体系と人事制度が適用されたまま現地で仕事をしますが、蓋を開けてみるとみんな自分の何倍もの給与や賞与をもらっているわけです。
しかも日本で働いていた時と違って満員電車に苦しむこともなく、オフィスにはカフェやバーがあり、ハラスメントもなく、休暇も取りやすく毎日定時で帰れるわけです。

これで家族も現地での生活を気に入っているのなら、もう日本に帰る理由がなくなりますよね。
日本から離れていると転職活動も簡単ですし、何なら現地法人への転籍もできたりするでしょうし。

駐在員は引越しや移動の費用はもちろん、家賃や車、教育費、一時帰国費用も日本企業が負担しています。
それを含めてもなお、現地企業の方が給与が高いわけです。
ひとつの例ですが、給与60万円+生活費負担60万円の合計120万円を日本企業からもらっている駐在員は日本で考えると高所得の部類に入りますが、現地企業では若手社員でも平気で200万円をもらっているわけですからカテゴリとしては低所得です。
現地企業に転籍すれば、それなりの立場で250万円はもらえるんです。
インフレの弱い日本にいながら米ドルを稼ぐ生活というのが1番コスパ良さそう