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これはFRB自身のコミュニケーションのせいですが、金融政策は毎月の物価指標に左右される訳ではありません。

パウエル議長がジャクソンホールでも確認したように、FRBの最終目標はインフレ期待の上振れを防ぐことにあり、そのためには高インフレの長期化を避けることが有用という理解です。つまり、米国でもインフレ期待には適応的な性格が強いとみている訳です。

この点を踏まえると、FRBが毎月の物価指標に注意を払うとすれば、高インフレの持続を示唆するないし招来する要素がどの程度見られるかをチェックすることが中心となります。

従って、特に現在の局面では、エネルギー価格は世界経済の減速の影響を受けていくと考えれば、コアインフレ率の動きがとりわけ重要となるほか、賃金の影響を受けやすいサービス価格や粘着性の高い家賃の動きに注目する必要があります。

加えて、既に年後半になっているので、インフレ率だけでなく、物価指数の水準にも注意を払う必要があります。なぜなら、水準が高いと来年に対する「正のゲタ」もその分大きくなって、技術的にもインフレ率が高止まるからです。
懸念されていたCPIショックが現実の喪になりましたね。
コンセンサスは75bp利上げでしょうが、なかには100bpを見通す向きも出てきているようです。
0.75%の利上げはほぼ確実だと思いますが、それ以上に市場が反応しているのは、エネルギーの影響を受けないコアCPIが予想外の高止まりでしたのでそれが気になっているのかもしれませんね