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デジタルに通じた著名なジャーナリストに「新聞は本気でYouTubeに取り組まないと大変なことになりますよ」と諭されたのは、もう10年近く前でした。誤情報があふれかえる当時のYouTubeにメディアは身を投じて闘わないと若い人たちは新聞不信を募らせるだけですよ、という趣旨でした。しかし、新聞のYouTube活用は遅れ、TikTokはもっと遅れてしまいました。そのジャーナリストの助言の意味を思い出します。
宮内庁がSNSに乗り出していくのは時代の必然だと思います。ただ、心配なのは、Yahoo!コメント欄でも見られたように、皇室への社会の敬愛が薄れていること、またそれを利用しようとする勢力もあることです。もうひとつは、少し遅くなり過ぎたのではないか。ということです。
これは楽しみ。開かれた皇室になるといいですね。
ヨーロッパの王室はどこもTwitterやInstagramをすごい頻度で更新していて国民から人気です。王族の活動や考えがわかるので、より親しみが持てて支持されるのだと思います。
最近、週刊誌で「皇室ネタ」がずいぶん出ています。
面白おかしく煽っている記事のタイトルもよく目にします。

今の時代ですから、宮内庁がSNSで情報発信をするのはいいことだと思います。
日本国憲法第1条は「天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であつて、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く。」と定めており、宮内庁として情報発信を積極化していく方針は、皇室にとっても、国民にとっても望ましいことです。
昨年12月、皇室に関する有識者会議が皇位継承・皇室制度に関する報告書を公表していますが、そこでは皇族数確保の観点から、皇族の「養子縁組を可能とし、皇統に属する男系の男子を皇族とすること」が提案されています。この提案は、日本国憲法の施行(1947年5月)以降、旧宮家の皇室離脱(同年10月)までの約5か月間、現行憲法下でも旧宮家26名の男子皇族が皇位継承資格を保持しており、旧宮家からの養子縁組が皇室の伝統を損ねるものではないとの考え方を背景にしています。
宮内庁の情報発信が、こうした議論に関する国民の関心と理解が深まるきっかけになることを願います。