【石川】都会のIT人材、「ふるさと副業」で老舗の危機救った

コメント

選択しているユーザー

• たけうち 和久

  元Mckinsey、厚労省室長、現在Bloomin’ JAPAN（株）、慶応大講師、TVコメンテーター 代表取締役

  ・2022年07月01日

  リモートで可能になった｢ふるさと副業」は有効な武器だ。後継者が見つからない零細企業、マーケティング弱い、デジタル不得手、人脈や資金がない、そんな時に東京に出た地元出身者や縁ある人のネットワークで支える仕組みを。
  
  
  ぜひ、Twitterもフォローくださいね。
  https://Twitter.com/takekitakyushu

注目のコメント

• 中村 信義

  NewsPicks for Business 執行役員編集長

  ・2022年07月01日

  地域の名産品を製造・販売する、いわゆる老舗の多くがコロナ禍で、また構造的な過疎や人口減で、中浦屋のような課題に直面していると思います。
  
  そこで、地域外の人材に、「オンライン」｢副業」で関わってもらったら、たちまち変化が起き、業績も回復した――。そんな選択肢の存在を、この連載から知ることができます。
  
  日本のあちこちで、様々な価値の「リモート勤務」が生まれているんだなと、再発見しました。後編とともにお楽しみください。
  
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  NewsPicks ＋ｄは、独立した編集部がオリジナル記事を制作。丁寧な独自の取材で、地域の身近なビジネスのストーリーや、ビジネスパーソンの学びにつながる情報・ノウハウなどをお届けします。
• 藤井 満

  ライター

  ・2022年07月01日

  能登半島の老舗菓子店の女性社員が生みだした「輪島プリン」は、能登の風土のようなやさしい甘みで大ヒット。じり貧だった経営を立て直しました。
  
  コロナ危機には、都会の若手ビジネスパーソンの力を借りて立ち向かっています。
  
  さまざまな立場の人が働きやすく、外部にもオープンな会社は危機にも強いんだなと思いました。
• 高橋 大就

  Re:gion Picker / 東の食の会 専務理事 / 一般社団法人NoMAラボ 代表 / 米国Purple Carrot 社外取締役

  ・2022年07月01日

  生産年齢人口が減少しているこの国、特にその程度がひどい地方では、兼業・副業によってどれだけ「実質」生産年齢人口を増やせるかが一つの鍵。
  そのためには、①地方の中での兼業・副業を増やす、②都市に住みながら地方での兼業・副業を増やす、③地方に住みながら都市での兼業・副業を増やす、の３つがありうる。
  
  この記事は②のパターン。
  都市のビジネスパーソンが持っているスキルは、単純に地方に持って行くだけで相対的価値が高く、バリューを発揮しやすい。
  都市の会社で残業している時間を、効率を上げて早く帰宅し、地方での兼業・副業に用いた方が、貢献実感により幸福度も上がるし、受託収入により実は収入も上がりやすい。さらに、会社にとっても、会社の生産性が上がり残業代が減る。
  いいこと尽くめなのでどんどんやりましょう。
  
  地方での兼業・副業の①のパターン、③のパターンにはさらに可能性と希望がありますが、それはまた別のお話。