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過剰に清潔な社会は、子どもたち(特に)の耐性を下げるリスクが高い。
ある程度、雑多な環境下で生きることはやはり大切
ニューヨークでは一足お先にコロナとインフルエンザの同時流行を経験しました。ただ、同時検査が標準的に行われてきたこと、それ以前にコロナの大きな感染流行を経験していたおかげで、医療機関として予想を超えるような負担がかかったわけではありませんでした。

ご指摘のようにインフルエンザは夏場に流行することもありますが、新型コロナ、インフルエンザともにワクチン接種、マスクといった対応は同じです。インフルエンザの主な感染経路は、飛沫感染と接触感染なので、まさに屋内でのマスクや手指消毒が有効です。地域での流行状況にアンテナを張りながら、然るべき感染対策を行っていれば、十分対応可能なものになると思います。

なお、ニューヨークではすでにインフルエンザは下火になりました。
記事中に「国内のインフルエンザのワクチンは毎年10月の接種開始に合わせて製造を始めるため、夏場の現在はワクチンがない時期になる」とあります。インフルエンザには亜種(株)が多数存在しますが、型が違っているとワクチンの効果はほとんど期待できません。

WHOは年2回の頻度で、次のインフルエンザワクチンに使用する候補株が選定されています。 日本ではWHOの推奨株を参考に、国内の状況も考慮に入れて株を選択します。日本での選定の時期は通例年1回で、6月頃に冬用のワクチン株が決定され、接種が開始される10月頃に間に合わせるように製造されています。通常、候補株として選択された3種程度の株が混合された混合ワクチンとして流通させます。

記事にあるように、新型コロナ蔓延下、おそらく厳しい感染対策を行ったことが功を奏し、インフルエンザウイルス感染者は激減しています。現時点でインフルエンザが流行する兆しがありながら、インフルエンザワクチンが手元にない状態であり、直近に流行した株を混合ワクチンに入れる株から外して有効率を高める「予想」もできないことから、インフルエンザにも十分に警戒しなければならないとの考えが、今回の報道の背景にあります。

インフルエンザワクチン製造は鶏卵を使い、2か月程度を要します。夏場の流行対策に間に合わせることは不可能なため、警戒が必要だと思います。
いつになったら医療機関にメスが入るのでしょう。

先般の日経新聞朝刊でも、体制が整っていないのに整っているフリをして補助金を受け取っている病院が多数あると報じられました。

誰だって病気になりたくないから、健康には注意します。

それでも罹患した時のために医療機関にメスを入れるのが、行政の仕事でしょう。
完全の方向性を間違っています。
立川市の小学校でインフルエンザによる学年閉鎖が注目を集めています。これを引き金に、インフルエンザとコロナの同時流行が報道される機会が増えています。インフルエンザに対する社会全体の免疫が落ちている可能性も指摘されており、夏場のインフルエンザの流行も考えられるとのことです。