シャープ株式会社(英語: SHARP CORPORATION)は、大阪府堺市に本社を置く日本の電機メーカー。台湾の鴻海精密工業(フォックスコングループ)の子会社。日経平均株価の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
6,836 億円
業績

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全員が流暢に喋れる必要も無いし、日本人同士ではもちろん日本語で良いが、日本語が分からない人間がいるのに日本語の資料で日本語を話し続けるのは失礼だし、そんな環境に優秀な外国人は定着しない。難しいけど、この方向に進まなければまずい会社は多くある。
社内における最終的なアウトプットがすべて英語…というと分かりやすいでしょうか。取引先やお客様には当然日本語です。
社風という意味では、英語を含め外国語にアレルギーがある方はしんどいかもしれません。近年は本当に外国籍の社員が増え、社内では様々な言語が飛び交っているので。
反対に、英語をしっかり学びたいという意欲のある方にはとてもよい環境だと思います。
「本当の意味でのダイバーシティー(多様化)の追求ということに成功しつつあると思っています。世界から人材を集めているので、本当に強烈、強烈な才能あふれる社員がたくさんいます」
「そういう意味では、日本人だけじゃない多様化された組織にすることによって、組織のダイナミズムを維持できている」
と語っていました。「英語にしていなかったら、楽天は終わっていた」とも。
シャープを世界ブランドにするため、世界的な人材獲得競争にどう勝ち抜くか、という観点での英語公用語化なら戦略として分かりやすいと思います。
もちろん、すでに英語でビジネスをしている世界企業と比べて魅力的であるか、優位性ある技術を持つか、といった点が問われるのだろうと思いますが。
【三木谷浩史】英語を社内公用語にしなければ、楽天は終わっていた
https://globe.asahi.com/article/14262178
①語尾が曖昧になる日本語をやめて会議を英語ですることで、ロジカルに考えシンプルに発信する文化を社内に定着させること、②社内公用語のデフォルトを英語にすることで、社員が日本語に逃げられなくなる結果として①の達成確率が上がる。それに加えて、副次的効果として、③能力のある外国人を採用しやすくなる(これまで、能力はあっても社内で使いこなせないという理由で採用を断念していた人材を採れるようになる)、というのもありそうです。英語なんて少し頑張れば誰でも話せるようになるので、もっと多くの日本企業が、ビジネスの公用語を英語にするとさっさと決めて動けばいいのです。
加えて、香港から来ている留学生に聞いたら、香港ではビジネスで必ず英語を使う(社内メールは全て英語)から英語を話せなければならない。だから英語を勉強している、と、社会に出て必ず英語を使うというシチュエーションが英語を学ぶ動機になっていました。この島国で、日本人しかいない中で英語を話すことが100%正義とは言いませんが、話せると世界中の情報が手に入るし、曖昧さから脱する思考が手に入るし、メリットが大きいと思います。社内公用語の英語化は本当に有意義な選択だと思います。
日本の歌を世界のクラシックシーンで流行らせて残す!というのはずっとやっていきたいテーマです。