対イラン「中東防空同盟」、米主導で構築＝イスラエル国防相

米国主導で対イランの「中東防空同盟」(air defense alliance) が構築されすでに運用されている、という発言は興味深い。サウジアラビアや、イスラエルと国交正常化を果たしたUAE、バーレーンあたりが「同盟」ということだろうか。具体的に何が合意されているのか、軍同士の協力がどうなっているのか、気になる。

「対イラン中東防空同盟」なるものは、つまり、米国製地対空ミサイル、パトリオットなどのサウディアラビアやUAEへの配備です。
　2015年にサウディアラビアとUAEがイエメンに侵攻して以来、両国は、イエメン側から弾道ミサイルやドローンによる反撃を受けるようになりました。
　サウディアラビアの首都リャードやジェッダ、アラムコのインフラ、UAEのドバイ、アブダビなどが、ミサイルやドローン攻撃の標的になることが増えました。
　イエメンからの攻撃は、イランからの支援を受けています。また、イラクの親イラン勢力や、イラン本国も、時々ミサイルやドローンで両国を攻撃します。
　イスラエルもまた、イランに支援を受けたレバノンのヒズブッラーやガザ地区のハマースからミサイル攻撃を受けています。イスラエルには、自前の防空システム、アイアンドームがあります。
　とにかく、サウディアラビアとUAEは、米国やイスラエルから、防空システムを輸入する必要があり、これが両国がイスラエルとの同盟に踏み切った動機の1つです。
　イエメンなどからのミサイルやドローンは、大部分が防空システムで撃ち落とされるようになり、リャードやジェッダの上空で、花火のように飛散する光景がよく見られるようになりました。一部は命中して、アラムコの設備が炎上したりもします。