2022/6/9

【実践】社員2万5000人を「アナリスト」にした日本企業の理由

洪 由姫
NewsPicks 編集部（シリコンバレー支局長）
ビジネスの現場では知りたい疑問がたくさんある。
なぜ5月の売り上げがこんなに落ち込んだのか？売れ筋商品に差が出たのはどうしてなのか？
アイテムの販売個数、売上高、SNSのデータなど、取得できるデータはどんどん増えるのに、うまくデータが使われているとは言い難い。
理由は、情報を扱えるデータサイエンティストやアナリストが圧倒的に足りないからだ。
データ分析を彼らに依頼しても、レポートが上がってくるのは1週間後。そんなスピード感では、日々の決定にデータは使えない。
今知りたいことを、今教えてほしい──。そんなニーズに応えるのがソートスポットだ。
検索バーに「売上」「去年」「月単位」と打ち込むだけで、グラフが瞬時に現れる。百聞は一見にしかず、こちらを見てほしい。
キーワードを入れて「検索」、まさにググりながら簡単にデータ分析ができる。
データの専門家が足りないなら、現場の社員にツールを与えて「データアナリスト」にしてしまおうという発想だ。
利用するのは小売最大手のウォルマート、動画配信のフールーといった米国企業だけでなく、日本の京セラも2万5000人の全社員を「データアナリスト」にしたという。
そのツールで何がどこまでできるのか、詳しく見ていこう。

データ専門家が足りない