東京のオフィス賃料が来年下落？「2023年問題」が避けられない理由

コメント

選択しているユーザー

• 西尾 公伸

  弁護士法人 Authense法律事務所 弁護士統括

  ・2022年06月09日

  2003年、2018年にも同様に、オフィステナントの需要が大きく落ち込むのでは？と言われていました。
  ある意味で、定期的に出てくる話題なのかもしれません。
  
  コロナ禍での入国規制の緩和は今後進んでいくでしょうし、また、「対面」の価値が改めて認識されたようにも思います。
  新たなユースケースも増えてくるでしょう。
  
  オフィスの機能の変化や、リモートワークの環境を整えながら、ハイブリットのオフィス機能が必要とされていくように思います。

注目のコメント

• 重松 健

  Laguarda.Low Architects 共同代表

  ・2022年06月08日

  不動産は床を大量につくるというビジネスモデルしかない、という「床の呪縛」から早く抜け出さないと大きなリスクを抱えている。
• 赤井 厚雄

  株式会社ナウキャスト 取締役会長

  ・2022年06月09日

  もう、こういう記事はやめた方が良い。
  わざわざ「記事は個人の見解であり、執筆者が所属する会社の見解を示すものではありません」とリスクヘッジを打ちながら、読む人を脅すようなことを断定口調で言い切るのは、卑怯です。
  PVの数字が伸びれば良いということかも知れないが、それではあまりに不毛です。
• 和田 崇雅

  WADY CEO

  ・2022年06月08日

  東京都心の高層タワーオフィスが本当に必要なのか？と言われると、ハイブリッドワークを推進するなら必ずしも都内のターミナル駅近である必要がない…と横浜オフィスに行くようになってから感じています。