【注目】ロシア軍を丸裸にする、民間の衛星画像がすごい
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ウクライナ侵攻が本格化してから、衛星画像がニュースでも頻繁に使われるようになっています。改めて戦時にはいろいろな思惑でフェイクニュースが拡散されることがわかり、衛星画像を分析して情報の信憑性を検証する機会は今後も増えることになりそうです。
衛星画像は軍事に深く関わるものであるため、米国政府による複雑な規制の歴史があります。しかしそんな衛星画像も、実は軍事以外でも広く活用されいています。
そこで商用衛星画像界のリーディングカンパニーであるMaxar Technologiesを取り上げながら、衛星画像の歴史と活用について記事にまとめてみました。
注目のコメント
現代戦の生命線は情報通信技術ですが、衛星はあくまでその一部分です。（そもそも、屋内や地下にいる対象は衛星では見えないし）
人工衛星も、インターネットも、GPSも、もともと軍事用に開発されたもので、実際、軍事においてこそ最も有効活用されています。
現在では、最新のものだと、ミサイルだけではなく、砲弾もGPSで誘導されています。つまり、敵の座標を把握すれば敵を撃破できるので、座標を特定することで生死を左右できます。
座標の特定には、衛星だけでは不十分な場合が多く、早期警戒管制機（AWACS）やドローンも活用されます。
座標を正確に特定するうえで、最も確実なのは、通信を傍受することで、電波の発信された場所がわかれば正確な座標を特定できます。これは、なかなか民間ではできません。
開戦以来、ウクライナの領空スレスレのところで米軍のAWACSなど電子戦機が常時飛行していますが、彼らがロシア軍の通信を傍受し、座標を特定してウクライナ軍にデータを同時共有することで、ウクライナ軍の砲弾が目標を直撃することができています。米軍の電子戦機の範囲内なら、ロシア軍の将軍でも、戦闘機でも、戦車でも、通信した途端に座標を特定されます。
砲弾を誘導するGPSは、衛星を使ったシステムですから、衛星の戦争における役割は、ミサイルや砲弾の誘導も大きいです。ロシアによるウクライナ侵攻で、情報戦の一翼をになっている衛星画像。米国の民間企業を含めた情報がウクライナ側に提供されていることが優勢を後押ししています。その一つの画像が、「東京から望遠鏡で大阪をのぞいて、30cmのものを見るようなもの」。一方、中国などは有事の際、監視の目を潰す衛星破壊実験を進めています。民間企業参入を含めた衛星の小型化、分散化を進める必要性があります。
