広告会社と大学系VCが協業することの意味とは？
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博報堂が東京大学の100％子会社である東京大学協創プラットフォーム開発（東大IPC）のファンドへの出資を決定したのは、2021年4月。博報堂／博報堂ＤＹメディアパートナーズの新規事業開発組織「ミライの事業室」が東大IPCとの連携を進めています。
大学発のスタートアップ育成をミッションとするベンチャーキャピタル（VC）と「ミライの事業室」が協業することの意義と可能性について、両社のキーパーソンたちが語り合いました。
注目のコメント
バックキャスト的に社会のあるべき未来を"ふと湧く欲求"や"身近な不満"から手繰るアプローチは、ペインの解像度もあがり、より強いコアアイデアが生まれるのかなと、
このエコシステムで挑戦した人たちが、今より機動的な社内ベンチャーの立ち上げなど、別フェーズの挑戦に繋がることで結果的に、「起業」そのものを社会全体で「身近なこと」と感じることに繋がると思う。凄く理想的で実現味ある、
あらゆる対ペイン対社会にクリエイティブの側面で仕組みの構築、VI開発がこれからより求められるな
