【山梨県×東レ×東電】CO2フリーの「水素社会」を実現する
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2050年のカーボンニュートラルを実現するには、水と再エネ由来の電力を使って製造する「グリーン水素」が鍵になる。日本は成長戦略の重点項目に「水素」を掲げており、EUでは水素社会実現に向けて、2030年までに58兆円規模の投資を予定しています。
今回、企画段階からアドバイザーとして入っていただき、本記事にも登場する東レの出原大輔さんは、2001年に東レに入社してから一貫してこの関連技術に携わり、産官学をまたいでルールメイキングや事業開発にも携わってきた方。
社会全体のCO2排出量を削減・吸収するには、電力セクターと非電力セクターをまたいだセクターカップリングや、再エネ→水素の製造・輸送→利用までをつなぐバリューチェーンの構築が必要。山梨県のPower to Gasのモデルを通して、その具体的なイメージが見えてきました。
こういう人や企業がつながってあちこちに撒かれた種が、新しい社会のプロトタイプになる。その積み重ね、組み合わせでカーボンニュートラル実現も見えてくるのだと感じられました。「素材には社会を変える力がある」
こういう経営理念がしっかりしている会社は、創業者が退いても、その後発展している会社が多いですね。
いざというときに原点に立ち戻って次なる一手を考えてピンチを乗り越えていっている会社を多く見てきました。
新進気鋭のスタートアップが取り上げられることの多いＮＰで、このように東京電力・東レ・山梨県という伝統的な会社などが頑張っているところを取り上げていただいて、より視野や可能性が広がった感じがしました。ウクライナ問題後の日本では、環境問題だけでなく安全保障の為にエネルギー政策に取り組む必要があります。
今年はコロナとロシアの2つの戦争が世の中をグシャグシャにするでしょう。
是非実現してほしいです、
