シンプルに、付加価値があり、それをしっかり経営できている企業は、利益率が高い。
個人的には、製造業でのざっくりの目安としては粗利率30-40％、営業利益率15％以上くらいを判断軸として持っている。記事にTELの粗利率・営業利益率が出ているが、しっかりそれに乗ってくる。また昨日特集があった村田は、粗利率が定常的に30-40％、営業利益率も15％以上。
自社で作っていて、装置は景気後退期には設備投資が減って需要が半減とかするし、電子部品は在庫サイクルもあり稼働率が下がり固定費が賄えない。そういうときはあっても、普段がこれだけ稼げていれば、資本も一定蓄積したうえで、レバレッジを利かせても経営に問題がない（2社とも意志あってではあるが、コーポレートファイナンス的には財務マネジメントはもっとしてよい会社）。

なお、製造業でも大きい自動車を見ると、トヨタの粗利率は18％前後、営業利益率8％ほど。これが悪いかというと、業態として自動車部品の仕入れが多く、自社内製率が少ない組立産業。鈴木修氏が著書で「売上大きいけど、付加価値の大部分は自社ではないと命じなくてはならない」といったことを書かれていた。
また、ソニーは粗利率3割弱、営業利益率1割ほど。ファブレスに製造委託しているAppleは、粗利率4割、営業利益率25-30％くらい。

内製率（限界利益率が変わってきて、売上の増減に対してのレバレッジが違う）や、BtoBなのかBtoCなのか（販管費が変わってくる）によって目安は変わってくるのだが、まずは上記くらいが経験則としては目安感。
そして自社の付加価値を理解して、しっかりと深めながら訴求することは経営そのもの。だから定性と併せて利益率（PLだけでなくROEなど含め）などを見ていくと、経営力は一定見えると思っている。

最後のところに報酬の話が出ていますが、TELはかなりきつい成果主義を採用していることで有名です。キーエンスもそうかもしれませんが、世の中の流行に左右されず、自社の信念を貫き、その信念に共感する人が集まってくる会社は強いと思います。

営業利益率30%は驚異的水準。

粗利益（率）が重要というのはまさにそのとおりで、意外にこの重要性に気づいていない（自分はわかっているつもりでも）ビジネスパーソンは少なくありません。

日経新聞の投資情報面には、企業の粗利率が1ポイント上がった、下がったといった決算情報が登場します。私も若いときは粗利率のたった1ポイントの変動がなぜ記事に！？と思ったものです。

でも、それはとんでもなく鈍感なんですよね。粗利率のほんの僅かな改善や悪化はレバレッジが効いて営業利益にとんでもなく大きな影響を与えます。これは簡単な数値を使って計算してみたらすぐにわかります。

「ビッグ4」というような業界のトップ企業の証があるのっていいですよね～！記事にもあるように上には上がいることを意識することで目標を修正できたり、それ自体が従業員のモチベーションに繋がったりする、素敵です。

凄く面白い

半導体製造装置の性能や品質次第で、お客さん側の生産歩留まり（不良率の低さ）や、生産量、そして装置の故障が少なく稼働率が高いといったことの差が生まれます。
この差は、お客さん側のコストとして如実に影響します。装置の性能が、お客さんにとってコスト競争力の向上をもたらすのであれば、価格交渉はあっても価格競争に陥りにくいといえます。