トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、英語: Toyota Motor Corporation)は、日本の大手自動車メーカーである。通称「トヨタ」、英語表記「TOYOTA」、トヨタグループ内では「TMC」と略称される。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業で、ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。TOPIX Core30の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
34.5 兆円
業績

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しかしその実体験として思うのは、日本の最大の問題は間違いなく車そのものではなく、インフラの弱さだと言うことです。
実は現代のEV車はとても良くできていて、正直これ以上の航続距離の延長も必要ないし、電池の技術革新もそれほど重要ではないのです。
私自身は二酸化炭素温暖化論についてはかなり疑わしいと思っています。
しかし世界はそう主張し、皆それが正義と言っている以上、それがマーケットの声です。
究極的にいえば二酸化炭素なんてどうでもよくても、産業としては中国や欧米で勝つためにはEV車で勝たなければいけないことは明白なのです。
科学的根拠ではなく、マーケットが望むなら、それは提供されるべきなのが資本主義社会です。
振り返れば、実は日本は世界に先駆けて電気自動車を市場に突入したばかりか、その充電規格の世界標準さえもリードした国です。
紛れもないEV先進国なんです。
しかしとうの昔にそのシェアは奪われて、また日本発の充電規格チャデモは欧米のCCSや中国のGB/Tにその座を奪われて、世界標準どころかオワコンガラパゴス規格に転落しました。
充電規格と同様、内燃機関車がEV車のどちらが天下を取るのかは、正直私には分かりません。
しかしインフラひとつとっても、日本はあまりに中途半端で、諸外国と比べ余りに目を覆うほどショボイく遂にはスタンダードの座を追われた現状を見るに、どっちに転んでもまともに勝負はできないと感じるのです。
問題は自動車メーカーではなく、どこまでも中途半端な行政や社会にあるのです。
勝つにせよ負けるにせよ、経営者たるもの戦うなら真剣にやらなければなりません。
自動車に限らず今の日本に足らないのは、何が何でも選んだ方法で勝ち抜いてみせるというその気力であり、その国家戦略ができていないのがこの国の最大の不幸のような気がします。
補助金がふんだんに出る施策をしてるノルウェーならともかく。
一定数までは普及するでしょうけど、主流にはならんよ。
そうなると1番厳しいのは、内燃機関への投資を絞り始めてる欧州メーカーじゃないかな。
第1の疑問:果たしてCO2対策の切り札といえるのか
回答:
発電ミックスの状態に依存します。
クリーンエネルギーを活用できれば効果的ですが、そうでなければ効果なしです。
ただ、CO2以外の側面、例えば資源の面で考えるとEVは地球にやさしいとは言えません。
第2の疑問:電力を賄えるのか
回答:
賄えます。
産業用の電力に比較すると家庭用電力の量は限定的であること、毎日、フル放電/フル充電しないことを考えると問題ないレベルです。
第3の疑問:EVは安くなるのか
回答:
安くなります。
中国では、宏光Mini EVのような50万円EVもありますし、近々、吉利が100万円、BYDが200万円のEVを発売するでしょう。
つまり、製造原価が低い国では、100万円程度でも、十分に実用的なEVが製造、販売できます。
第4の疑問:実用性の低さ
回答:
何を望むか?に依存します。
通勤や買い物で、自宅周囲を20kmから50kmほど走行するだけの軽自動車や通勤車は多いと思います。
そういった用途に対して、走行距離400kmのEVは、完全にオーバースペックです。
日本で売れているのは、軽自動車であることを考えると、日常使いの「下駄EV」こそが実用的だと言えます。
蛇足ですが、クルマのエンスージアストの方からみると、EVに対する期待が大きすぎるように感じました。
(以下、記事中から引用)
プライベートでは生粋の自動車マニアであり、保有した車は30台以上で、ドイツ車とフランス車が大半を占める。40代から子供の頃から憧れだったポルシェオーナーになり、911カレラ3.2からボクスターGTSまで保有した。しかしながら最近は、マツダのパワーに頼らずに運転の楽しさを追求する車作りに共感し、マツダオーナーに転じる。現在は最新のマツダ・ロードスターと旧型BMW 118dを愛用中。
※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません