2021/12/12

【超保存版】気候変動のウソ、すべて答えます

The New York Times

真鍋淑郎博士のノーベル物理学賞授与に合わせ、気候変動の「科学」を徹底解説する特集の2回目は、地球温暖化でよくある「誤解」「デマ」にQ＆A方式で答えていく。

科学の世界では気候変動に関するコンセンサスが、一般に思われているよりもずっと広く、しっかりと固まっている。

だが気候変動というトピックは非常に広範で、またデマが氾濫していることから、事実とフィクションの区別がつきにくい。最も科学的に正確な情報を示し、さらにそれがなぜ正確だと言えるのかを説明するべく、本紙はここにベストを尽くした。（👇12の質問に答える）

INDEX

• Q1.そもそも、なぜ温暖化と言える？
• Q2.専門家内に「異論」もあるよね？
• Q3.数世紀分の変化がわかるはずない
• Q4.そもそも本当に人間のせい？
• Q5.水蒸気が「真犯人」と聞いたけど
• Q6. 1〜2℃の上昇で騒ぐ必要ある？
• Q7. 周期的に氷河期が来るから大丈夫
• Q8.太陽の影響が一番に決まってる
• Q9.寒くなった地域もあるではないか！
• Q10.台風や山火事は前からあったよ
• Q11.温暖化で良いこともあるよね
• Q12.気候対策は、経済を破綻させる

Q1.そもそも、なぜ温暖化と言える？

気候変動というと、複雑なコンピュータモデルが予測したものというイメージが強い。

だが気候変動を裏づける科学的根拠はずっと幅広く、コンピュータモデルはそのほんの一部にすぎない（とはいえ、コンピュータモデルの予測は驚くほど正確だ）。

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二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスが温暖化を引き起こす基本的な仕組みを、科学者は100年以上前から理解していた。

コメント

注目のコメント

• 森川 潤

  NewsPicks NY支局長

  ・2021年12月12日

  SNSでも、ウェブ検索でも、動画でも、コメントでも、気候変動の「ウソ」を暴くポストは、注目を集めがちです。
  
  「CO2より水蒸気だ」「太陽が一番影響するに決まってる」「氷河期と比べたら…」「二酸化炭素は0.04％だけ」「恐竜の時代はもっとCO2があった」など、断片的な情報だけ提示されたら信じてしまいそうなものです。
  
  特に、日本では、気候変動に対する発信が、英語圏と比べて圧倒的に少ないこともあって、もろもろ10年前で止まってしまっている印象です。
  
  1万6000字にわたるこの記事では、ほぼすべてのSNSやメディア上に出ている「誤解」には答えているはずです。
  
  何より、重要なのは「不確実性」の捉え方です。この点だけ、本文中の引用をして終わりたいと思います。
  
  「温暖化を否定する向きは、気候科学を疑問視する根拠として　『不確実性』を持ち出す。だが、科学において不確実性は知識の欠如を意味するものではなく、むしろ何かがどの程度わかっているかを示す指標だ。（中略）いずれにせよ不確実性は、気候変動は現実であり、その原因は人間にあるとする科学界の確信を揺さぶるものではない」
  
• 谷村 研人

  国内航空会社 気象予報士

  ・2021年12月12日

  地球は過去に全体が凍りついたスノーボール・アースの時代もありましたし、一方でCO2濃度も高く温暖だった白亜紀には北極や南極の氷が無かった時代もあります。また、ここ300万年ほどは氷河期とその間で割と温暖な間氷期を定期的に繰り返す時代になっています。現在は氷河期が1万2千年前に終わり、間氷期に位置しています。昨今のCO2濃度や平均気温の上昇も、こうした間氷期がもつ本質的な変動なのではないかという意見も根強くあります。
  
  実は私は究極にはCO2がどうなろうとあまり関係ないという立場ですが、人類の社会基盤の脆弱さが問題だと考えています。例えば海面が1m上昇したり、平均気温が5℃上昇したりしたら世界中の大都市が水害リスクにさらされ、世界の穀倉地帯はその生産力を失い食糧危機と隣り合わせになります。これは再び氷河期が始まると考えても同様なのですが、地球の気候などというものは長い目で見ればいくらでも変化しうるのに、人類の社会基盤がそれを全く想定していないことが真の問題であると考えています。
  それであれば、せめて自らの手で自らを苦しめるような行為として自覚しているものがあるのであれば、社会基盤をより柔軟にする作業と共に真面目に取り組むべきではないかと考えています。
  
  論点を人類の社会基盤を柔軟にし存続しやすくすることにフォーカスしているのが、まさにSDGsとして取り組まれているものになります。斜に構えて環境利権が云々などと言うのではなく、偽善でもいいからと素直に取り組みたいところです。
• 塚本 俊太郎

  金融教育家

  ・2021年12月12日

  資本市場において、年金基金を含めたアセットオーナーは、気候変動問題に悪影響を与える産業(化石燃料関連など)から資金を引き上げ始めています。国連の責任投資原則(PRI)に署名するアセットオーナーは増え続けているので、今後もこの取り組みは加速していくでしょう。企業ごとの気候変動対策が分析され、個別企業への資金配分も大きく変わる。日本企業の気候変動対策が遅れると、資金調達が困難になることが考えられるので、是非真剣に取り組んで欲しいと思っています。