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機関投資家の28%が仮想通貨に現在投資しており、そのうちの約33%は来年に仮想通貨への配分を増やす計画。一方、デジタル資産は2022年に「大幅な調整」に見舞われる「トップ候補」とみられているおり、機関の75%近くが、こうした資産は大半の個人投資家にとって適切な投資先ではないと答えた。

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来年は企業の利益率も正常化に向かい、S&P500の利益も通常ペースの7-8%しか伸びない。米国株指数は過去2年のような数十%も上昇する相場ではなく、緩やかに上昇するのがメインシナリオ。しかし、過去2年の大きなリターンに慣れた投資家は、このリターンは満足できない可能性が高い。ボラティリティも退屈に感じるだろう。その裏返しとして、ビットコインやNFTのような荒い値動きをする資産に、お金が流れると考える。
40%の機関が正当な投資の選択肢とみなしているのに、個人の投資先として適切とみなしているのは25%以下。

「自分たちは買うけど、お前たちは買うな」
というような結果になっていて面白いです。

まあ、激しいボラティリティに耐える精神力と資金力、あと、適切なタイミングを見極める力、あるいは運が必要なのは確かですが。
すでに直近の暴落で調整終わったのでは?
評価額の裏付けがほかのアセットと比べて曖昧だという理由もあるでしょうか