女子テニスの中国開催中止を発表 WTA、彭帥さん安否に「疑念」
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注目のコメント
元々WTAは人権侵害や差別などに正面から向き合って真摯に対応するスポーツ団体です。それにしてもここまで断固とした対応をするとは思いませんでした。快挙です。習近平独裁政権の人権侵害、言論弾圧、武力による領土拡大など非道ぶりを見ないことにしている企業や経済界は、一度立ち止まってよく考えてみるべき時期なのではないでしょうか。また北京五輪の外交的ボイコットは当然として、今後は参加自体のボイコット論も盛り上がってきそうです。
女子テニス協会が動きました。元々女性選手の待遇向上を目指してできただけあって人権問題では妥協をしない姿勢を打ち出しました。中国側の「代弁者」のような動きをしているIOCのバッハ会長とは対照的です。
昔やっていた連載から、WTAにとってその設立の背景からしていかにジェンダー問題が重要か？そしてビジネス戦略上中国がいかに大切か、ぜひ知って欲しいと思いご紹介します。
■ なぜテクノロジー革命が女性スポーツ界で進むのか？
https://newspicks.com/news/689171/
「WTAと男女同権運動」
“女子テニス協会（WTA）が設立されたのは1973年、アメリカで男女同権運動が盛んだった時代です。グランドスラムがかつてのアマチュア選手のみの大会から現在のようなプロアマ混合のオープン化となったのが1968年で、その後、次々とプロ選手が生まれましたが、当時の男女の獲得賞金差は10倍もありました。
この問題の是正のため立ち上がったのが、テニス界のレジェンド、ビリー・ジーン・キング氏、WTA創始者です。”
■ 女子テニス界を変えるステイシー・アラスターの経営戦略
https://newspicks.com/news/679850/
「まずは中国を重視」
“まずアジア戦略。WTAは2008年に中国法人を北京に立ち上げました。北京オリンピックの年です。当時、中国国内では2つのトーナメント（”Product”）しか行われていなかったのですが、今や8つのトーナメントが開催されています（日本は9月の東レパン・パシフィック、10月の大阪のジャパン女子オープンの2つのみ）。
アジア人として初めてグランドスラムで優勝してTIME誌の表紙を飾ったリー・ナ（李娜）や昨年のウィンブルドン、今年の全仏のダブルスで優勝したポン・シュアイ（彭帥）等のスーパースターを生むなど大きな成果があり、中国の放映権も昨年60%伸びたそうです。
収入面では世界ランキング1位のセリーナ・ウィリアムズを超え、シャラポワに次ぐ2位の年俸を稼ぐリー・ナが、先月ケガで引退を発表しました。それについて話したときビジネスウーマン、ステイシーは本当に寂しそうでしたが、2秒で顔つきが変わり、中国での事業は十分に立ち上がったと言わんばかりでした。”
