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ESG実現の“ミッシングピース”、日本が軽視する「役員教育」

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    金融・企業財務ピッカー / 京都大学大学院在籍

    Gに関する役員教育が重要なのは同意です。

    ただ、経営経験のない弁護士、会計士、役人OB、大学教授の典型的な社外取締役人材に対して、どんなに座学で研修してもGの本質的なところには辿り着けないだろうなと思います。Gの本質的な部分とは、「時代と技術とビジネスの動向を見極めて、企業が戦うべきフィールドで最適なCEOをアサインする」「経営陣(= 執行役員たち)への健全なリスクテイクを求めていく」「経営陣のインセンティブを設計する」というもの。

    プロフェッショナル経営者として切った張ったの経営経験を経てはじめてGの本質に触れられます。

    結局いつもと同じ議論なのですが、(社外)取締役であっても人を登用するときには「採用(誰を採用するか)」の方が「研修(どんな内容を教えるか)」の100倍大事です。


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    (株)インテグリティ 財務戦略アドバイザー/EFFAS公認ESGアナリスト/代表取締役

    ESGの実現に限らず、日本の低迷を脱するために必要なあらゆる場面でミッシングピースになっているのが役員だと思います。

    若手から部長レベルの幹部クラスの戦闘力を高めたいという企業の経営陣から研修プログラムを提供してほしいとの相談を受けることがあるので、課題意識を持っている経営陣からよくよくお話を聞いていると、課題認識は合っているけどアプローチ、ソリューションが根本的に間違っています、ということが多いです。

    その課題をやっつけるのは若手から役員以下に対するスキル研修じゃないでしょう、と。

    いつも生意気だなぁと心を痛めながら「アプローチが違うと思いますよ。そもそも、なぜ役員以下がそのような実態なんだと思います?」と問うんですが、一番大事なことがわかっていません。

    役員の「教育」で間に合うレベルではないような気がしていて、冒頭のような依頼は丁重にお断りしています。

    あと、興味深いのは企業に対する評価機関のESGスコア。ガバナンスはE環境やS社会の前提となるだろうと直感的に思うんですが、両者にはあまり有意な相関は見られないんですよね。

    ま、これは本当に相関関係がないというより、評価機関によるESGスコアが未熟である可能性もあり、しばらくはそんなものだという割り切りが必要かと考えています。


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    東洋大学 教授

    同意です。
    Gが欠如していれば、EやSも正しく導かれない。


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