コロナ飲み薬の使用勧告=メルク開発―米当局諮問委
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メルク社の抗ウイルス薬の有効性は従来株に対し30%にとどまるため「そもそもの有効率から」反対する委員が多かったことが伺えますが、オミクロン株に対しても理論的に有効率があまり変わらない可能性がある抗ウイルス薬を緊急に準備したいという意図をもったFDA諮問委員会の勧告だと思われます。(抗ウイルス薬は一般にヒトの細胞分裂に障害を与える可能性があり、飲み薬との軽い表記は気になります)
オミクロン株は、従来の新型コロナウイルスからの変異部位が30程度と多く、これがコロナウイルスがもつスパイクタンパクに大きな変化を及ぼすと言われており、その結果ヒトの細胞との結合力に変化が現れやすいことから、今回のような変異部位が多いとされる変異株にはワクチンを作り替えたほうが良い場合があると指摘されています。約2カ月前、ビオンテック社もそのようなワクチン開発の必要性を指摘していました。
「2022年半ばまでに新型コロナの新たなワクチンが必要になるかもしれない — ビオンテックCEOが指摘」(Business Insider 2021年10月6日)
https://newspicks.com/news/6244802?ref=user_1310166
メルク社やファイザー社がFDAに緊急使用許可を申請している抗ウイルス薬は、一般にコロナウイルスの増殖にかかわる酵素(ポリメラーゼや3C様プロテアーゼ)を阻害する化合物として開発されたものです。
(新型を含めてすべての)コロナウイルスは遺伝子を構成するタンパク質を特定の部位で切断して増殖していきますが、これを阻害するのが抗ウイルス薬の働きであり、オミクロン株にも同様に「(コロナウイルスの増殖の際の阻害)効果を示すはず」との観測をもっているのだと思います。
米ファイザー社CEOのCNNのインタビューからもその趣旨の発言が確認できます(英語)。
「Pfizer expects COVID-19 antiviral to work against omicron」(Hospital Review 2021年11月29日)
https://www.beckershospitalreview.com/pharmacy/pfizer-expects-covid-19-antiviral-to-work-against-omicron.htmlリスク・マトリクス分析では、頻度と影響の二軸で意思決定が整理される。
頻度(大)&影響(大)→リスク回避(君子危うきに近寄らず)
頻度(小)&影響(大)→リスクヘッジ(保険を掛ける)
頻度(大)&影響(小)→リスク予防(手洗いやうがいなどの予防行為)
頻度(小)&影響(小)→リスク保有(無視)
となる。
この、「頻度」や「影響」は、モノ(今回ではコロナ飲み薬)だけで決まるのではなく、受け取り手(今回で)の前提条件によっても、変動する。
要は、人種や年齢の違いにより、同じウイルスでも、人によってはリスク回避が合理的だったり、別の人に対してはリスク予防が合理的だったりする。
ここまでが、個人の自由意志での話。
一方で、社会の便益(公衆衛生)を考慮すると、「これが結論だ、やれ(推奨)」となる。
ここまで情報整理して欲しいが、間に合わないですね、流石に。飲まないと不安にさせる商売になりつつあるなと思っています。
本当に必要かどうかは恐らく数年後レビューしてわかると思いますが、
個人的には義務化や完全税金負担までやらなくてもいいかと。