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クボタ、東京大学に10年で100億円拠出 産学連携で

日本経済新聞
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    東京大学 総長

    世界人口が2050年には100億人に達すると言われる中、食糧不足や水不足は今後加速度的に進み、さらに気候変動が追い打ちをかけるとも見られています。

    このような人類社会が直面する地球規模の課題解決に取り組むにあたり、東京大学は学内にとどまらず国内外の様々なステークホルダーの皆さまとの「対話」を重視します。あるべき理想をともに問うなかで、新たな信頼とつながりが生まれます。東京大学が追求してきた「産学協創」の理念も、まさにそこにあります。

    今回の株式会社クボタとの産学協創協定は私が総長に就任してから最初の案件であり、その締結を発表できることを大変喜ばしく思います。株式会社クボタと東京大学は「100年後の地球にできること」というスローガンの下、地域から地球規模まで広く考えることのできる人材を育成し、新たな未来を創造していきます。


  • NewsPicks Content Curator

    五神前総長が率いる東大も2018年にダイキンと産学協創協定を締結し、ダイキンは2018年〜10年間で100億円拠出することになっています。また、ダイキン東大ラボを開設し、積極的にオープンイノベーションを推進しています。
    https://daikin-utokyo-lab.jp/

    以前、ダイキンの東大担当チームの方にお話を聞いた際に東大と深く組むことでダイキンは「さらなる成長、ビジョン実現のために突き進むことができた」とおっしゃっていたのが印象深いです。なので、藤井総長が率いる東大とクボタがどのように連携していくのか、すごく楽しみです。


  • 年金生活者

    「産学連携」と言うのは耳障りは良いが、「研究」がビジネスに役立つことを求められることになるのだろう。そして基礎研究はどんどんないがしろになる気がしてならない。


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