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感染拡大防止のためのテレワークをしていた企業と生産性向上のためにテレワークを取り入れていた企業の差がこれから出てきそうだな。
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面接の場面では、ほとんどどんな働き方ですか?在宅勤務できますか?という話題は上がるようになりました。

もちろんエッセンシャルワーカーのことは分かりますが、出来るはずの触手でテレワークしないというのは、性悪説に立たなければ会社が回らないことの証明でもあるかと感じます。

疑わずうまく回る会社を目指したいところです。
伝統ある大企業の経営者に聞いても、リモートワーク主体でも十分行ける、という人と、やっぱりリアルじゃないと仕事はできないなあ、という人にきっぱりと分かれる。もちろん業態や仕事の種類にもよるが、経営者自身がリモートワークをポジティブに捉えているか、ネガティブに捉えているかで、その企業の方向性が決まっているように見える。
リモートワークの中でDXを進めたり、マネジメント手法をブラッシュアップした企業とそうでない企業の業績、また、それが労働市場でどう評価されるか(人材獲得できるか)、大変注目しています。
リモートワークの良い面とリアルの良い面を融合させた働き方を各社模索すればよいだけで、日本的な横並びから脱却できたらよいですね。
こればかりは経営者の好みや、変化対応力によりますね。今「ポストコロナの続働き方改革」というテーマの講演をよく依頼されます。みな迷っている。そのときに必ず言うのは「変化なくして成長なし」です。
企業の先進性とか柔軟性が問われる。 業種や役割によって色々だが 逆行してはいないか?
極端に振れる必要はないでしょう。アメリカとの会議は日本では早朝になるので、朝起きて自宅で会議を終えてから出社し、午後は職場の仲間とアイデア出しをするような勤務形態も効率がよいものです。
仕事のデジタル化はどんどん進めるべき。
それに伴って必要なテレワークはますます加速すべき。
他方で「形骸化したテレワーク」はやめた方がよい。
それに尽きると思います。
テレワークが受け入れられにくい日本社会において『7割削減』という強制的な指針は効果を出すためには必要なことでした。その後も業務と向き合い、継続することを選択できる企業は、ポテンシャルが高いと思います
#キャリアコンサルタント
テレワーク推進を支持します。ただ、平時には企業が判断すればよく、国が一律に誘導するものではない。経団連が言ってるのは、平時は好きにさせてくれ、ということでしょう。