12～15歳接種、4か月後の有効性100％ ファイザー製ワクチン
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まだプレスリリースの段階で情報が限られるため、記事の通りといえば記事の通りなのですが、12-15歳世代の長期の有効性のデータはまだなく、それより上の世代の有効性のデータから推測する形で、効果の持続が予想されていたわけですが、この度4か月までの有効性が確認されました。
約2200名の被験者の中、偽薬のグループでは30名のCOVIDの発症が見られた一方、ファイザーのグループでは0名でした。ここから、有効性100%と算出されています。なお、長期のフォローでも懸念すべき副反応の増加はなかったと報告されています。
このようなエビデンスの蓄積は引き続き重要です。
参考: https://www.pfizer.com/news/press-release/press-release-detail/follow-data-phase-3-trial-pfizer-biontech-covid-19-vaccine
注目のコメント
この試験成績は、ファイザー社とモデルナ社が共同で行った臨床試験の成績とのことです。12～15歳の接種の判断は親権者の方がされますので、正確な情報を知り、判断のロジックを整理する必要があると思います。
試験成績は2000例を少し超える程度で、ワクチン接種で起こる可能性があるとされている心筋炎の発症例数がもともと約100万人に1名（もし若年層で10倍の高頻度になったとして約10万人に1名）で、この頻度を検出するには無理がある試験例数です。ただし1例の副反応も出ていないことは、低年齢の方に接種した場合でも「数千分の1程度以上の頻度で発生する副反応」ではないことは現時点でも言えそうです。
もともと新型コロナウイルス感染では平常より高い頻度・重い症状の心筋炎が起こるところ、ワクチンによりマイルドな新型コロナ感染状態を作った結果、本来の感染よりも低頻度・軽い症状の心筋炎が起こっているのだと薬理作用上当然に想定されることでした。従って、新型コロナに感染して高頻度・重い症状の心筋炎が起こる可能性を受け入れるか、ワクチンを接種して低頻度・軽い症状の心筋炎の可能性を受け入れるかの選択をしていることになるのだろうと思います。
判断する指標は、(1)感染症にかかる場合とワクチンを接種する場合の体の損傷の大きさと確率比較 (2)感染率 (3)代替治療法の有効性 (4)社会生活での接種の必要性などでしょう。(2)は変化するため把握することは難しいですが、急拡大して急に接種しようとも、ワクチンで抗体を十分量作るには最低2カ月はかかります。(3)については抗体補充療法等ができたものの(3)自体の副作用とワクチンの副反応を比較して判断する必要があります。
伝え聞くところ、欧米では教育熱心な家庭は12～15歳の接種率が高いようですが、(4)のワクチン接種で可能になる教育に必要との判断に重きがおかれているようです。
ワクチンの接種はならせば社会に有益だから認可されていて、無益だと判断されれば認可されません。したがって社会全体としては接種は望ましいことですが、個人として「接種させたくない」という判断の方はいますし、副反応で重い健康被害を受けることもあるため「健康被害が誰かの責任」と考える方にはあわないでしょう。しかし「社会全体の利益を受けられないことも承知する」とならざるを得ないと感じます。
