EVの国内販売が本格化 海外メーカーの日本参入も加速
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モノ作りで著名な東京大学名誉教授の藤本隆宏先生にお話を伺いました。先生曰く「温暖化を火事に例えるなら今燃えている火を消すことが最優先。その意味ではPHEVの普及が急務ということで意見が一致しました。エンジンなくてし、温暖化を食い止めることはできないと思うのですが、BEV信者の方には理解しにくいかもしれませんね。
では、BEVやFCEVが温暖化防止に役立つには以下３つの条件を満たす必要があります。
・再生可能なエネルギーで発電（水素）すること（脱炭素）
・ユーザーがお金を出しても買いたいと思う価値（機能）であること
・そして、普及すること
ということで、この条件を満たすのは早くて2030年以降。それも国によってエネルギー事情が異なることも考えながら、さらにこれからクルマや人口が増える途上国のエネルギー事情を考慮する必要がありそうです。
ということで目の前の火事を鎮火させるにはPHEVが不可欠だし（つまりエンジンとハイブリット技術）、実燃費がリッター１０Km前後で走っている多くのクルマの省エネを進めることが効果大でしょう。
注目のコメント
自宅もしくは自宅近くに日常的に使える普通充電器と急速充電器があって、日常使いメインで遠出用には別の内燃機関車がある。
今はまだこうした条件がつきます。まぁ、それでも環境保護機運の高まりで、じわっと売れていくと思います。あとは国と地方の補助政策、急速充電器普及政策次第でしょうか。
都市部で集合住宅が多い日本では、やはり充電器がネックになります。モーター車とガソリン車が混在する状況ではコスト負担に不公平感が出がちです。５０兆円の経済対策の中でホントに「成長投資」と言えるのは２割ぐらいしかない。ＥＶ充電器の普及など、今すぐにやらないといけません。
日本メーカーはＥＶに消極的と見られているが、国がインフラ整備をしてあげないといけません。
