#4 「外資で働く」ことのリアルがわかる番組・記事8選
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注目のコメント
外資企業の経験上言えることは、透明性が高く、フラットな組織体制が多いです。透明性高いコミュニケーションは、とても重要で、社員の高いモチベーションに繋がります。そして、フラットな組織であるほど、上の立場の人との距離も近いので、多くのことを学ぶことが出来ます。
なにより、外資系企業は、年功序列型ではないので、自身のパフォーマンス次第で、年齢や経験年数に関係なく、レコグニションしてくれ、昇進できるチャンスは確実にあります。「出る杭は称賛される」企業文化があるのは、大きい利点ですね。
さらに、ポジション次第ではありますが、上のポジションになるほど、英語力を求められます。ジョブ型で専門知識や経験があり、かつ英語スキルがある方は、海外と比べ日本ではとても少ないので、学生の方にとっては狙い目です。つまり供給よりはるかに需要が高いので、転職の際かなり利点です。
母国語が英語でないヨーロッパやアジア圏が本社の外資でも、海外本社とのやりとりは、基本英語です。だからこそ、英語スキルは、一生活用できる大きな武器ですので、不安な時代に就活を始めるZ世代の方には、特に英語スキルを身につけることをおすすめします。外資系企業の場合、英語でコミュニケーションを取ることが必要になります。これは、英語という言語が使えるだけではありません。会議で、積極的に自分の考えを発言して、他者の発言を理解し、解決策を決めるということを行う必要があります。日本人は会議に参加するのが極めて苦手です。コメントありますかと聞かれて、発言する人は殆どいない。これだと、会議に貢献できていない、いなくても良いということになるので、評価されません。事前に会議で発言する内容を準備しておく、議長に発言したいことがあるので当ててもらうようにお願いしておくなどができます。これもコミュニケーションスキルの一部なので、是非習得しましょう。
外資系、といっても千差万別。記事に出ている企業だけが外資系では全くない。
各企業の日本市場・日本拠点の位置づけに完全による。
例えば、日本で大規模に展開をしようと思えば、大量に雇用をすること含めてローカライズが必要。そうすると雇用慣習や文化もそっちに寄ってくるし、日本で事業を完結できるように現場レベルはなっていきやすいと思う。
一方で、そこまでの規模がない場合には、意思決定の調整が海外拠点と必要。必然的に英語での業務があるが、位置づけとしては「日本市場の展開のための拠点」でしかないので、海外勤務をしたい場合は、むしろグローバル展開している日本企業の方が行ける確率が高い現実もあると思う（コロナ前は、出張は逆に多いかもしれないが）。あと、拠点基盤が小さいと、撤退のリスクもあったり、知名度やグローバルポリシーとのバランスで、グローバルの給与体系に一定沿った構造・水準になることもあると思う。
Up or Outについて、日本は解雇は法規制としては極めて難しい。またプロフェッショナルファームについても、昔よりこういう文化は遥かに減っているように感じる（あくまでも感覚値だが）。
元々あった時期についても、Up or Outという「文化」を相互に認識して、先が見えない場合はその会社で得た経験やブランドを背景に、自らOutを選んだ方がお互いの未来に良い、という阿吽の呼吸で成立していたのではないかと個人的には思う。
あと一般論としては、Job Descriptionが明確なことが多く、それゆえ上司の責任範囲が多い。それゆえに、学閥・出身母体ではないものの、個人の好き嫌い的なポリティクスは発生しやすい構造だと思う。
なので、上司と合わないとすぐ転職になったり、上司が転職するとチームまるごと転職というのも多い（そこは引き抜き禁止条項などもあったりするが、自己意思とのバランスで現実どれだけ機能しているのだろう？）。
