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特に「DX推進をけん引する上でリーダーに求める重要な資質」で、日本はリーダーシップや実行力など“過程”について挙げるのに対して、米国は顧客志向や業績志向など“結果”を挙げているのが興味深いですね。
その結果が成果について「すでに十分な成果が出ている」米国56%に対して日本17%という違いにもあらわれているのかもしれません。企業によってはKPI設計も曖昧にDXプロシェクトが走っていそうで、だから十分な成果が出たとか言えない、なんてのもありそうです。
DXの実現には、どうしてもアジャイルに小さな成功体験を繰り返し、業務知識とIT知識を持つ組織双方でコラボレーションし合う必要があり、組織も枠を超えて協業する必要がありますが、これまでの組織の作りですとなかなか枠を超えにくいことも実情です。日米で差はあれど、昨年から一気に進んでいる状態を止める事なくフェーズをどんどん先に進めてまいりたいですね。
ビジネス+ITに連載させていただいている
第4次産業革命のビジネス実務論に
『DX白書2021』の要点まとめ、調査でわかった日米の「圧倒的な差」とは
寄稿しました。
情報処理推進機構(IPA)は企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を目的として、日本および米国の企業のDXに関係する企業戦略、人材、技術について現状を調査・分析し、その結果を「IPA DX白書2021」として2021年10月に発行しました。これは、IPAがこれまで刊行してきたIT人材に関する調査を取りまとめた「IT人材白書」や、AIに関する技術動向や事例をまとめた「AI白書」を統合したものになります。今回は、このレポートから見られる日米のDXの違いや今後企業が取るべき対応について考察しました。
"ペーパーレスの推進などの着実な対応レベルでの差がDX推進における差にもつながっていると考えられます"
製造業が占めるGDPの割合は、日本が約20%・米国が約12%ですが、DX浸透具合が日米の差に表れているのかもしれません。(逆に言えば、日本はDXを促進することで、景気を上昇させる要素が残っているということです)