「自民苦戦?」テレビの出口調査が大外れだった訳
東洋経済オンライン
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注目のコメント
出口調査は朝日新聞などは合同でおこない、生データは共有しましたが、集計や分析の方法が異なり、朝日新聞がデジタル版で報じた議席予測はあたっていました。また、朝日新聞は情勢調査で初めてネット調査を選挙区推計に導入しました。こちらは将来につながる調査手法を磨く意味もあります。こちらも傾向をきちんとつかんでいましたが、改善のための事後検証も大事な作業になります。
自民党支持が多いとされる若者が質問に答えない、当該地区の投票者の母集団の属性と回答を得たサンプルの属性との違いによる修正の在り方が4年という長い年月の間に起きた意識の変化で変わってしまった、出口調査する人々の質と答える人の態度が変化した、などなど、原因は様々ありそうですね。
私が選挙権を持ってから随分長いあいだ、視聴率を稼ぎたいメディアは“当確”を如何に早く打つかを競っていたものですが、それが行き過ぎて間違うことが増えて顰蹙を買って当確の早さを競うことが止めになり、代わって各社が力を入れ出したのが世論調査と出口調査に基づく議席数の予想です。それがこれだけ当たらなくなると、次はどこに行くのやら (^^;そもそも早くオンラインのネット投票にしてくれ。
出口調査とかなくても一瞬で結果が出るよ。
開票作業もなくて待ち時間もない。
効率的です。
ご老人が?
まずは最初は投票所に端末置くのでもいいよ。
電子であっという間に集計できるメリットはそれでも十分ある。
メディア各社も出口調査なんてくだらないところに労力や金をかける必要もなくなる。
個人が特定できないようにしてオープンデータとして扱えば、どの層がどんな投票行動をしたのかなど多面的な分析もできる。