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<拙宅山本家も、まあ私が新聞を読むからというのもありますが、子どもたちに新聞を読ませようとしているのも単に「新しい時事問題を知る」だけでなく、その問題についての解説を読み解くことで「自分以外の人の意見を聞く」ことに興味と関心を払ってほしいからに他なりません。ただ、若い人の新聞離れがここまで進んだとなると、自分の意見はあるが、いろんな立場の人たちの意見を聞いて意志決定をするトレーニングをどのようにして積ませれば良いのか、我が子たちを前にして悩むところは多いのです。>
新聞というメディアは非常によくできていました。社会との接点として欠かせないメディアでした。しかし、それを過去形で語らなければいけないほど、世の中が複雑になっています。複雑になりすぎて、多くの人たちはレコメンドエンジンに頼るようになりましたが、まだ技術は途上です。
グーグルのサジェストはとても便利ですが、こればかりをみていたらマズいな、という感覚も多くの人がもっているのではないかと思います。新聞のない時代に、子供たちになにを通じて社会を感じてもらえばいいのか。いきなりNewsPicksやプレジデントオンラインというわけにもいきません。なかなか厄介な問題だなと思います。
立憲民主党や共産党や社民党も同じ構造なのではないでしょうか。選挙の投票をネットで行えるようになったら、山本さんがおっしゃるように自民党が躍進すると思います。自民党はもっと積極的に進めるべきです。
メディアとしての新聞が無くなっても困る人はいないでしょうが、ちゃんとした記者を育てる機能がなくなるのはとても困ります。テレビ局の報道局でも記者育成はできますが数が少ない。ネットに流れる一次情報の多くは新聞に頼っていますから、新聞がなくなった時それを補完するメディアは何になるのか、今でも答えは出ていません。
プロのジャーナリストが一次情報を収集し、記事を執筆し、発信する「ジャーナリズム」にあたる機能の価値は少しも衰えないし、それどころかフェイクニュースやコピペ記事がネット氾濫する時代に重要性は増すばかり。
一方、ジャーナリストが執筆した記事をどう届けるかという「媒体」の部分は、時代とともにどんどん変わる。紙媒体が時代から取り残されるのは明白。
新聞社が媒体の変化への対応に遅れたことが、ジャーナリズムの衰退につながっているとしたら、これは由々しき事態です。
東大に入学して間もない頃、A君がB君に「新聞とってる?」と訪ねました。
B君は「週刊TVガイドで間に合わせている」
とこたえました。
昔の19歳くらいの東大生がこんなものだったのですから…今の10代がスマホニュースを読んでいるだけでも大進歩です。
“若い人に投票を促せば促すほど自民党が有利になってしまうという事態が進行しているわけですね。”
若者の投票率低迷の問題点は、どこの党が有利になるかではなく、主権国家である日本における投票という権利の放棄が行われている点だと思います。
自民党が有利になるのは、現在の若者が概ね現状に満足しているというこれまでの自民党の成果だと思います。
でも大丈夫、今の10代もLINEニュース読んでるから。
そういえば、昔、大企業と言われる会社にいましたが、「社会人たるものちゃんと日経くらい読むように」と言う講話がありました。その後1ヶ月くらい日経を会社に持って読む社員が増えたような。まぁ、そんなもんですよ。
むしろ若い人たちはこの辺りの情報の取捨選択がうまいのでは、と思うのですが。
オールドメディアたる新聞が社会をどう報ずるかのほうを案じます。新聞読んでても社会のことわからないですよ。