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寄稿しました。

スケープゴート云々は編集側がつけたもので、私は必ずしもそうは考えていませんが、脱炭素や再エネに批判的な人による言説を推進派の方々がみるとそう見えるということは理解できます。

私のこの記事も、受け取る人によって異なる意味を帯びるように書かれています。皆さんはどう受け止められたでしょうか。

竹内さん
コメントありがとうございます。確かに各国政府の脱炭素宣言の前にパリ協定があり、その前からESG投資、機関投資家のダイベストメントの動き、その後に金融機関の変化がありますが、竹内さんも記事で書かれているように当時は石炭関連資産(特に石炭火力発電所)からの撤退が中心だっかと思います。

当時は天然ガスは石炭代替の手段としてまだ必要だと認識されていたはずです。石油に関して脱ガソリンのトレンドが加速したのも2017年の英仏のガソリン車販売禁止発表で、その頃の石油ガス上流開発の世界で、ダイベストメントを理由にした撤退という話は殆ど聞いたことがありませんでした。2018年のオランダのフローニンゲンガス田の撤退発表も、脱炭素のためではなく地震を理由にしたものでした。

追記
投資が戻って来なくなった原因の一つとして、ダイベストメントはあったかも知れません。ただ、現在の投資不足はそれよりも前に起きた現象です。オランダ最高裁判決は2020年。投資削減よりずっと後です。
また、一部の石油開発のROIが再エネを下回るようになったのもその頃です。2015-18年頃はずっと原油価格安かったので。当時脱炭素を理由に石油上流投資が冷え込んだという話はほぼ聞いたことがありません。声はあれど影響はなかったのでは。
私は見方が違うところがあります。

>脱炭素やカーボンニュートラルというトレンドは、2019年の英国による宣言を皮切りに顕在化した。2019年にEU各国が英国に続いて宣言し、2020年には中国、そして日本も続いた。米国もバイデン政権が誕生すると、この動きに追
随した。

とありますが、パリ協定の採択は2015年。ESG投資によるダイベストメントなどはその当時から活発化していました。
私が「気候変動を動かす金融・投資の動き」という小論を書いたのは、2016年7月です。
https://ieei.or.jp/2016/08/takeuchi160812/
化石燃料の上流開発を滞らせた理由として、脱炭素(あるいは、極めて高い低炭素)政策の影響は、気候変動を見てきた立場からすると、もう少し重く感じます。

【追記】大場さん コメントありがとうございます。「当初は石炭だった」のはそうなのですが、脱石炭アライアンスを掲げたカナダなど各国の環境大臣などが激しいブーイングを浴びたのはCOP22の時、パリ協定採択の翌年です。天然ガスへの代替では足りん、ということは結構前から言われていて、私が「天然ガスにもダイベストメントの波は来るのか」を書いたのは2017年です。
https://ieei.or.jp/2017/09/takeuchi170928/
石炭と天然ガスでは五十歩百歩かもしれませんが、その五十歩の違いは大きいで、と思うのですが、ゼロカーボン原理主義の下では、五十歩百歩なのです。また、オランダは環境NGOが政府の対策が不十分だと訴えて、最高裁で負けてますので、そうした影響も少なからず、いろいろなところに。
【追追記】大場さんありがとう。どちらの見方が正しいというつもりもなく、石油開発に強い大場さんはそう見るんだなというのは新鮮。ただ、気候変動のプレッシャーは有形無形でいろいろあっただろうなと(司法の判断も、突然出るわけではないので)思ってみています。いずれにしても今後どうなるかですねー。また餃子食べながら(笑)。
そもそも「脱炭素政策」というのは、この2年で急に世界で起きたムーブメントであり、そのような短期間でエネルギー供給の構造が大きく変わるということはない。

この説明わかりやすいです。大場さんさすが。
さすが大場さん。内容がすばらしいことに加えて、コメントもすばらしい。

(以下、大場さんのコメントから引用)
スケープゴート云々は編集側がつけたもので、私は必ずしもそうは考えていませんが、脱炭素や再エネに批判的な人による言説を推進派の方々がみるとそう見えるということは理解できます。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません