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新型コロナで浮き彫りになった日本の医療DXの可能性と課題 実録・新型コロナウイルス集中治療の現場から(第69回)

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  • 総合医, 臨床教授, 国際公衆衛生師, 麻酔科標榜医, 総合内科専門医, 学校医, 産業医, アメリカ健康教育師 副院長,臨床教授

    讃井先生、お元気そうですね。心臓麻酔はここで学びました。当時から電子カルテ上の患者情報と手術中における生態情報のリンクを促していらっしゃいました。本当は国や教育機関などの母体が率先してすべきです。人類の命のかかった情報を1秒ごとにロストしているようにしか思えない。デジタル化は早めに導入すべきです。


  • 日本PMIパートナーズ株式会社(ヘルスケアに特化したPEファンド) 代表取締役社長

    電子カルテは、各ベンダーの仕様が違うし、各病院もカスタマイズしており、そもそも医療連携がし難いですが、連携する上での課題の一つは、他病院の電子カルテにアクセスする際に、電子カルテベンダーに支払わなくてはいけない、高額(大病院なら数千万円)なアクセス費用です。

    また過剰なカスタマイズをする事で、追加コストもかかるし、スイッチングコストが膨大になり、結果として、毎年高額なメンテナンス費用を払って、同じ電子カルテを使い続ける事になります。

    ある病院理事長が、「病院の最大の金食い虫は、電子カルテと、人材紹介会社への紹介フィー」と言われていました。

    そういった悪評?もあり、日本における電子カルテ導入率は40%未満と、イギリス97%と比べて大幅に低いです。

    医療DX化を推進するには、医療機関が導入し易い、システムの導入促進が必要だと思います。


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