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この記事を読むと現在の広告代理店的なマーケティング事業のオワコン感が逆に伝わる。一般の人にとって広告がダサいものになってきているのさえ実感できてなさそう。
投資家からすれば当然のことしか書いてないし、マクロの流れに付いて行けてないんだろう。ブランディングがコンサルから提案されているのも納得できる。
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ESGとCSRとSDGsの違いが分かりやすく解説されていますね。
実行には経営トップのコミットメントが不可欠で、その優良事例としてエーザイさんはよく取り上げられています。
読みやすい内容になっているので、「エーザイの価値創造レポート2021」をめくってみるといいですよ。
すごいすごい!「ESGと企業価値における相関性の定量的検証」。
これをCFOが検証しているというのが、CMOの仕事だという点は腹落ちですし、繋がった・・・!という感動が込み上がる。

▼こちら元ネタ
日本企業の市場価値を高めるESGと財務情報の相関性についての定量的な開示【前編】
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/column/sustainability-interview/management-interview01.html
「エーザイは「統合報告書2020」において、非財務資本への投資と長期的な企業価値向上の相関性を定量分析によって明らかにしました。非財務資本の強化がもたらす長期的な企業価値向上について」
ここがむちゃくちゃ面白いですね!
『ESGへの取り組みは、投資的活動だからこそ、すぐに効果は出ない(遅延浸透効果)。だから、ESGの88種類のKPIの動きが、エーザイの28年分のPBR(株価純資産倍率)とどう相関しているのか、重回帰分析によって検証した(している)よと。』
エーザイの統合報告書、あとでじっくり読んでみよう。
"御存知の通り、ESGは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(統治)の頭文字をとったもの。

デイトレーダーを除き、投資家の多くは、中長期的に成長する(と見込まれる)企業に投資をします。

なぜESG投資が成長しているかと言うと、環境問題、人権問題、ダイバーシティ、透明化された企業経営(コーポレートガバナンス)などに積極的に取り組む企業の方が、中長期的に成長するだろう(将来のキャピタルゲインが得られるだろう)との見立てによるものです(もちろん、流行りもありますけどね)。

逆に言うと、ESGに積極的に取り組まない企業は、中長期的な成長にコミットしているとは言えず、企業価値を毀損させるリスクが高いため、投資を控えるよ、という動きです"
記事の「費用と投資」がキーだと思っている。
遅行的に出てくるという観点で、今ESGで高く評価されている企業は、ESGが話題になる前から、自社の持続的な競争力のためにそこに「投資」をしてきた企業。だから、今顕在化している。
ESGが話題になっている、やらないと評価をされない、といった形だと形式的で費用的になりがちだとも思う。形式的であっても進める価値があるものはあるが、意思を持って言われる前から進めてきた企業は試行錯誤に伴う知見もある。そういった企業によるBest Practiceがあるといっても、後追い企業がそれを取り入れられるかは別問題。やるのであれば、かなり本気でやらないと、良い投資にならない、と思っている。
ほんと大切な記事だなー!と思った。この10年くらいマーケティングやってるけど、どちらかというと経営戦略や新規事業開発やっていたから、普通この時点で見るよね…と思うのが普通じゃないのかなと気づいた。
エーザイさんの統合報告書(2021年からは価値創造レポートになっているようです)はこちらからどうぞー私みたいな一般人も読みやすそうでした(仕事終わったらめくってみます
https://www.eisai.co.jp/ir/library/annual/index.html
エーザイすごい!
非財務KPIとPBRの関係性を個者単位で定量的に発表している企業はなかなかありません。こうした動きを投資家やユーザ側も評価したいですね

> ESGのさまざまなKPI(重要業績評価指標)と企業価値との関連性を定量化し、正確に把握することが課題だと感じていました。そこで、エーザイをケースとした実証研究を行うことにし、ESGの88種類のKPIについて平均12年さかのぼってデータサンプルを収集(合計1,088件のインプット)し、ESGが企業価値として顕在化するまでの「遅延浸透効果」を考慮して、期差比較のため28年分のPBR(株価純資産倍率)との相関関係について重回帰分析を行いました。
神経領域とがん領域に強みを持つ製薬会社。米バイオジェンと提携する認知症治療薬「アデュカヌマブ」、「レカネマブ」や、エーザイ創生の抗がん剤「レンビマ」の価値最大化に向けて取り組む。
時価総額
1.85 兆円

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