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こういう動きはどんどん進めたほうがいい。もちろん失敗もあるだろうけど、ただジッと何もしないで、人口が減少していくよりも、それこそ今流行の「人流」を増やしていくべきだ。

つまずいたり転んだりしながらでも、最終的に一人でも多くの若い人がテイチャクしていくことが大切だ。中にはフワフワした頼りない考えで「移住」をする人もいるだろうけど、それはそれでも構わない。とにかく「やってみること」が重要だ。

記事の中にも、「地元に根を生やしてひとつずつ解決したい」「移住者がきちんと根付く仕組み作り」という発言があり、しっかり地に足がついた考えで進められていることが伝わってくる。

都会には都会の、田舎には田舎の、それぞれ「好悪」が存在する。それらをどれだけのバランスで受け入れ、どこで暮らすことが自分にとって良いことなのか。それはいろいろやってみて、初めて実感できることなのだから。
コロナ禍は好機もたくさん生みました。「どこでも働ける」は、その1つです。WAmazingも、インバウンドが主力事業のため、2020年4月にはオフィスを退去し原則フルリモートワークに移行しました。結果として、従業員の中にも移住組はいますし、また、新規採用は、全国どこからでも行っています。
いわば、フレックスプレイス制でして、沖縄や大阪、新潟、福岡、様々な場所から多くの人材に新規参画いただきました。オフィスも、必要に応じて、小さなスペースを各拠点に借りていっています。
東京集中型オフィスから、他拠点分散型オフィスになり、コロナ禍が始まって以降の新規入社人数も、43名になりました。(驚)地方の企業も東京の企業もチャンスが広がっています。コロナ禍の、プラスの面も活かしていきたいです。^^
宮崎県都農町(つのまちと読むんですね!)でまちづくり事業を展開する「イツノマ」という企業が20代の移住者を採用できているとのこと。
私自身、エージェントとして転職者の仕事探しをお手伝いしていますが、未だに東京以外に本社があるような地方の会社で、通勤前提のお仕事は、応募者がなかなか集まらない現状を見てきているので、こんなに移住を覚悟して参画する人を魅了できているイツノマさんは、魅力あるお仕事を展開されているのだなと感じました。

ホームページやwantedlyを拝見しましたが、まちづくりに本気で取り組める企業というニッチな分野であるということ、しかも公的機関でないが故スピード感やセンスあるプロジェクトが楽しめそうな雰囲気に溢れているということなどが、若い思い溢れる人に響いているのかなと想像します。

ミッションビジョンが明確で、それをしっかりと伝えていけば、共感する人が地方の企業にも集まる可能性を示した素敵な事例だと思います!
現在、移住して3年で定着した土地で、新たな事業を作ろうとしている身なので、イノツマさんの先達の取り組みはとても参考になりました。人材を地元で100%獲得することは難しく、仕事の内容にフィットしない人も多い。その中で、「「移住者半分、地元出身者半分」の従業員構成を目指していく」というのは理にかなっている経営方針だと思いました。
私も現在、移住した先の土地で、愛着のある土地だからこそ、人材が難しいと頭を悩ませていたので、この記事で一定の指針をもらえた気がします。
地方への完全移住は少し抵抗はありますが、まずは郊外に住み、必要な打ち合わせはオフィスに、出張に出たり。その他、リモート会議やデスクワークは自宅で。これが自分にとって程よい働き方です
#キャリアコンサルタント
いい加減まやかし論議はやめた方がよく、メディアにものせられない方がよいと思います。人流は、田舎から近くの町に移動し、次に田舎の町から県庁所在地等に移動し、次にブロック都市に移動し、最終的にブロック都市から東京に移動しています。これをラベンシュタインの法則と言い、人口歴史学の泰斗、速水融先生も実証されています。
 能登半島の人は金沢に出てきて、その結果金沢の人口が、能登半島の大半を吸収して一極集中の40万人に膨れ上がりました。そのおこぼれが東京に出てくると考えればいいでしょう。博多の人口が増えているのも、長崎、北九州の人口を吸収していて、そのおこぼれが東京に流れているのです。
 コロナ禍での地方移住をいうなら、金沢の人を能登にバックさせ、博多の人を長崎にバックさせることが、効率的で理にかないますが、できないし、する意味もないと思います。
こういった方々に直接インタビューしてみたい。自分が持っていない視点、視野がある訳で、そこを吸収したい!!
No surprise.