気温上昇抑制へ早急に行動を 220超の医学誌が要請

コメント

注目のコメント

• 千葉 知世

  大阪公立大学 准教授

  ・2021年09月07日

  気候変動と健康の関連については、日本では一般の認知度は低い印象ですが、アメリカでは活発に議論されていて、医学部での気候変動教育も進んできています。
  
  アメリカでは2017年に「気候と健康に関する医学会コンソーシアム(MSCCH)」が創設され、医学界における気候変動問題への意識向上と対策の推進に取り組んでいます。
  MSCCHが今年出した報告書「行動しないことの代償：化石燃料と気候変動による国民の健康に関する経済的負担」では、化石燃料・気候変動関連で生じる健康被害とそれに伴う医療費は年間8200億ドル超えと試算されました。このまま気候変動対策を強化しなければ、今後の数年間で医療費が激増するとも指摘しています。
  ただでさえ医療費が国家財政を圧迫してる日本にとって、気候変動と医療・健康というのはシリアスな課題かと思います。
• 八田 浩輔

  毎日新聞 ニューヨーク支局専門記者

  ・2021年09月06日

  例年、国連総会やCOPが近づくと気候関連の学術研究やアドボカシーが増えてきますが、3大医学誌を含めたこれだけの学術誌が共同論説を発表するのは異例ですね。主張のポイントは①気候変動による健康被害を抑止するため、各国政府は気温上昇を1.5度に抑えるあらゆる努力をすること②高所得国がこれまで以上に他地域を支援せよという２点。散々言われ続けてきたことです。
• Shirotori Hidefumi

  木工・内装業

  ・2021年09月06日

  健康被害で真っ先に思い当たるのは「熱中症」です。
  長野県に暮らしてると昔に比べて確実に暑くなっているな、と実感します。
  高齢者世帯では今だにエアコンの無い家も多いです。
  かつての「避暑地」というイメージはもはやありません（泣）