自殺念慮、自殺未遂とも15歳～20代のリスクが高い――日本財団・自殺意識に関する調査より

コメント

注目のコメント

• 今井 紀明

  認定NPO法人D×P（ディーピー） 理事長

  ・2021年09月05日

  過去の調査がないので比較できないのですが、結果は重く受けとめた方がいいと思います。学校の休校やイベントがなくなることなど含め、子どもたちの居場所がなくなった結果、気持ちが落ち込んだりしんどくなること、虐待のリスクなど子どもに大きな影響を与えています。
  
  >調査結果によれば、1年以内に自殺の念慮を抱いたのは15～19歳の若年層（15.8％）に多く、男性（10.8％）より女性（21.3％）の割合が大きかった。とりわけ、17歳（27.8％）、18歳（28.2％）女性の割合が大きく、1年以内の自殺未遂経験は、16歳の女性（10.6％）が最多となっている。
• 柴山 翔太

  福岡女子商業高等学校 校長

  ・2021年09月05日

  大きく分けて①家庭②地域③学校のどこかで日頃から居場所があるかどうか。また、助けを求められる関係性があるかが重要だと思っています。
  上記の3つのいずれにも助けを求められない状況を作らないようにそれぞれの協力が不可欠だと思っています。
  オンラインの活用によって授業だけではなく、夏休み期間などでも顔を見ながらの会話量を増やすことも可能となりました。
  現場での実感としてヤングケアラー問題などその子自身での解決が難しい問題を地域単位でカバーする方策が急務であると日々思っています。
• 森 建人

  定時制高校 教諭

  ・2021年09月05日

  10のファクトのうち⑦.⑨は、自分の考えが思い込みに過ぎず、誤りだということを教えてくれました。
  
  ⑦.自殺を考えても7割は相談をしない。
  ⑨.思いとどまる理由の多くは、家族や恋人の悲しむ姿をみたくないこと、我慢していること。
  
  誰かに助けを求めることを躊躇い、自分の中に隠しておくことができてしまう人が、これだけの割合いることに衝撃を受けています。
  
  言ってしまえば、相談窓口の周知や、相談相手が近くにいるなどの対応では救われないかもしれないということ。今行っている未然防止策が根本的に通用しないのではないかと考えさせられる。