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ペットボトルは時に高度に(ペットボトルや高機能繊維などに)、時に汎用的に(卵パックやクリアフォルダやシートなどに)リサイクルが可能で、リサイクルの質を落とさずにボトルをボトルとして循環することも本格化してきています。

このような中で、諸外国と比較して既に高い回収率をどのように高めるか(2019年度に市町村分別収集率と事業系回収量をあわせた場合の販売量に対する回収率は93%)。そして回収後に高度にリサイクルされる率をどのように高めるかが課題となっています。

高度なリサイクルを実施するためには、分別段階までに異物、異素材、色が異なる物、汚れなどを排除することが原則です。このため、市中のペットボトル回収ボックスの40%以上に混入していることもある異物を排除することが、業界の悲願となっています。

キリンがローソンにペットボトル減容回収機を置いたのは、回収率を高める目的もありますが、別の意図もあります。各飲料メーカーでボトルtoボトルの目標値等が公表され取り組みが拡大する中で、メーカー自身が影響力をもつことができる廃棄ペットボトルをいかに増やすかが課題となっており、このための施策としてメーカーが独自に協力店と組んで回収物を増やそうとしています。

例示されているキリンHDとローソンのほか、日本コカ・コーラとセブン&アイHD、同じく日本コカ・コーラとウェルシアなども実施しており、イオンなどの小売店もPB飲料容器のリサイクルをすべく販売店舗による回収を進めています。飲料メーカーが自治体に回収ペットボトルの融通を依頼するケースもあります。

なお、ペットボトルの多くがマテリアルリサイクルされずに熱回収となっているとの誤解がよくありますが、これは容器包装・家電・自動車・小型家電・建設物・その他を含めたプラスチックの熱回収率と焼却率の合計値が独り歩きした結果によるものでしょう。

ペットボトルは単一素材で回収されていることもあり、マテリアルリサイクル率は高いです。PETボトルリサイクル推進協議会の報告によると、2019年度のペットボトルのリサイクル率は85.8%、熱回収量は12.5%でした。本ニュースの異物混入を防ぐ取り組みが拡大すれば、熱回収量はさらに減っていくと考えられます。
ゴミは分別しても結局同じように燃やされているのではないか?
というモヤモヤがあり、ラベルキャップ剥がして洗うの工程がかなり面倒なこともあって、これって本当に必要?感が残るので
その辺をもう少しクリアにして欲しいと割と環境意識高い系の私は思います。

一応調べると欧米に比較すると日本のペットボトルリサイクル率は85%と異様に高いのでちょっと嬉しい。

https://www.petbottle-rec.gr.jp/data/comparison.html

が、実際にはそのうち7割は燃やしていますよ。
という詳しいお話。

https://forbesjapan.com/articles/detail/24796
リサイクルを妨げる大きな要因は、異物混合と材料混合です。混合させないための異業種連携はリサイクル推進の鍵。これはペットボトルに限った話ではありません。
製品の誕生から墓場まで、すなわちデザイン段階から廃棄・リサイクルまでを見据えて、異業種連携を当たり前にしていくべきでしょう。

ちなみに、我が家ではステイホームで自炊が増えて、ジップロック袋の使用量が増えてしまったのですが、使い捨てにするのは勿体ないので洗って再利用してました。
そんな中、旭化成がテラサイクルと連携し、使用済みジップロックをビニール傘に再生、デザインはBEAMSビームスが担当というニュースを聞きました。本記事でもデザインの重要性が示唆されてますが、アパレルの活躍でリサイクルのデザインがもっと魅力的になればいいですね。
リサイクルについては経済インパクトの大きい川上・川下の端に位置するメーカーまたは行政が方針出すと一気に変わります。中間の卸などはその大方針さえ動けばかなり動き早いです。今後も積極的に方針出していただき、中間卸などとも連携してリサイクル推進してほしいです。
語られないのは知る人がいないからなのか、はたまた意図的なのか分かりませんけど、回収された国産ペットボトルは品質が高いので、再選別かけた少なくない数が海を渡り某国々へ輸出されている。輸出先で高く売れるため、国内回収費用は安く押さえられている。しかし、実はここに、よろしくない方々が一定数紛れ込んでる。ただ回収比率を上げるとかどうとか、そういう単純な構造ではないんですよ。そういう現実もしっかり表に出てこないと、真の構造改革にはつながらないですね。
総合飲料メーカー。国内ビールメーカー4強の一角。一番搾り、のどごし生が主要ブランド。キリンビバレッジやライオンなどの酒類・飲料事業の他、医療用医薬品の製造・販売を行う協和キリンなどを子会社に持つ。
時価総額
1.92 兆円

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