在宅勤務なら減給も 米IT大手の「オフィスと働き方」の考え方

コメント

注目のコメント

• 白河 桃子

  相模女子大学特任教授　新刊「働かないおじさんが御社をダメにする」

  ・2021年08月22日

  かなり誤解を招くタイトルではないでしょうか？　もともとNY、シリコンバレー、などの地域に住む場合、高い物価に対応するためプラスアルファの給与が支給されます。しかしコロナ下でシリコンバレーからテキサスなどに引っ越した社員も同じ給与をもらっているので、その分を減給すると言う意味でしょう。
  テレワークか、出社かの二択ではなく、今後の魅力的な企業とは「社員の選択肢の幅が広い」ことが一番の条件ではないかと思います。
• 村上 臣

  『転職2.0』著者/武蔵野大学アントレプレナーシップ学部客員教員

  ・2021年08月23日

  これはミスリード。コロナ以前からグローバル企業では勤務地の物価や該当ロールの市場価格をベンチマークにして賃金パッケージを構成していました。100%リモート社員も以前からいましたが、コロナになって物価の高い地域でのパッケージを維持したまま他の地域に移る社員が増えたため、その計算の仕組みをアップデートしただけかと。根底にあるのは従業員にとってフェアな仕組みを構築したいという思想だと思います。
• 楢崎 雄太

  BRAINIAC LLC 代表

  ・2021年08月24日

  居住地の物価水準・家賃で給料が調整されるのは正直当たり前な気がしますが、それが問題であるという指摘記事なんでしょうか。もちろん可処分所得が下がるような減給は社員のみが割りを食うのでダメでしょうけど。
  
  いわゆる職住近接モデルだと採用できる人材プールに限りも出てしまい、過剰な人材獲得競争と家賃高騰で自ら苦しむことになる、というのははからずもコロナ以前のシリコンバレーが自ら証明したことなので、そういう状況を是正する意味でもポストコロナでは自然な流れではないでしょうか。