金利から年金の仕組みまで､知っておくと絶対にトクをする｢お金のカラクリ｣4つ
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注目のコメント
すごく分かり易いお話でコメントすることもないですが・・・ (^^;
銀行や証券会社が薦める投資信託の中には毎年の信託報酬等が２～３％になるものもあるので、買う時は注意が必要かも知れません。住宅ローンの金利が0.5％前後という中で、この手数料は異常です。プロが運用する投資信託も、全体として見たら素人を含め寄って多寡って運用した結果である市場全体のリターンを超えられないというのが通り相場で、手数料が高ければ運用成果も高い、というものじゃなさそうです。投資信託全体を通じて見たら、市場全体の利回りから手数料等のコストを引いたものに中長期的には落ち着くようなので。
やさしい控除には２種類あって、住宅ローン控除は課税所得を減らせる所得控除でなく税金そのものを減らせる税額控除です。今は金利が低く控除が大きいので、所得税を沢山払っている人は、住宅ローンの金利分を上回って税金が減らせるので、借りれば借りるほど儲かるということもあり得ます。ついつい借り過ぎることになりかねないのでお勧めはしませんが。
それにしても「所得税がだいたい10％くらい、住民税も10％、健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料などの社会保険料が15％くらい」というのは酷過ぎると思いません？社会保険料の半分は雇用主が払っていますので、これって、税金より社会保険料の方が負担が重いこということです、たぶん。税金の引き上げは国会審議やなんかで目について私らも文句を言い易ですが、社会保険料はいつのまにかどんどん上がってしまうんです。
「年金の検討会が5年ごとに開かれていて（中略）現役世代の平均収入（手取り）の5割程度の年金をもらえる」ということにも、若人が怒るからくりが潜んでいそうです。１９年の試算の６つのシナリオの上から３つ目までは今のままでも５割を上回る見通しですし、下から２番目のシナリオでも、３０歳の人は６８歳まで働けば今の高齢者と同じ金額が貰えます。今の高齢者は６０歳まで働いて６５歳から年金を受け取って61.7％ですからこれでも不公平。しかも1/2は専業主婦と子供二人の世帯が前提で、単身・共働きだと５割に届きません。おまけに賃金と物価の見通しが大甘で、シナリオ通り行くとは限りません。税金も投入されているので年金保険料は払っておくべきですが、「老後２０００万円」の前提より実際はきついかも。自力で頑張らなくちゃ f^^;今、FPの勉強をしているので、これらはまさにFPの基本ともいうべき内容。
特に自営業、フリーランスの方は、付加年金には注目です。
この記事に詳しくは書いてませんが、
付加年金は月額400円追加するだけで、支払った月数×200円、受け取る年金が増えます。
なので30年納付すると、200円×12ヶ月×30年=72000円増える計算です。
もちろん年金がもらえる間ずっとで、計算上、2年で元が取れます。
ぜひ活用しましょう。
(ただし、国民年金基金に加入すると使えなくなるので注意です)絶対にトクするわけではないが、知っていて損のない基本。今後はこのような金融教育が日本でも充実してくると思うが、仕組みや商品の知識だけだと本質を見失う可能性も。仕事や家族、住まいなど人生という大テーマの学びが先である。
金融知識や金融情報は、インプットしすぎるとそれ自体に翻弄される。よって最低限にとどめ、人生の充実にこそ時間を割きたい。もしくは上述の通り人生が先にあり、そこに必要な情報だけを自ら取りに行けば良いだろう。
FPやFAがクライアント人生の伴走者のように、その人に合った金融を独立的に提案できるようになればAI恐れるに足らずとなるのだが、まだ難しいか…
矛盾するようだが、日本人がこれまで避けてきたお金の勉強を一度はしておきたい。しかし基本だけで十分、深堀りせぬよう。その意味では本記事のように基本がまとまっているのはありがたい。
