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英大手企業の取締役会の少なくとも40%を女性に、規制当局が提言

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    株式会社ポーラ 代表取締役社長

    実際に企業の動きが進まない中では数値目標は必要だと思います。その数値に到達するために自社には何が不足しているのか、現状をしっかり見ることにつながり、抜擢登用も含めた人材育成をスタートさせる機会になります。管理職以上に役員育成にはさまざまな経験による判断力、人脈、自信の醸成が必要になります。長期視点での人材育成につながることが重要です。同時に自社の同質性に気づく機会にも。
    ただし、数が目的化し数合わせになってしまうと意味がない。自社の体質改善の必要性に気づくかどうかが重要かと。
    世界の潮流を受け止めて日本もさらなるスピード感で女性の意思決定への参画を進めなければならないですね。
    イギリスは女性の取締役30%以上の実現を目指す30%クラブの発祥の地。女性リーダーも数々輩出している国ですからこうした動きは進んでいますよね。


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    フェリス女学院大学/ 二期会 教授/ 声楽家

    こうしたアファーマティブアクションは必要だと私は思う。今のバランスや最終的な目的を考えたら、それくらいしていいと思うんですよ。


  • 一橋大学 名誉教授

    この記事では女性を40%にというより、後半にある「取締役の少なくとも1人を非白人系少数民族出身者が務めるべき」という提言に注目しました。取締役会をはじめとして人材の多様性をという場合、女性だけに限らないと思うので。


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