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「教科担任制」の対象に体育も…5・6年の一部授業で導入へ

読売新聞
文部科学省は、2022年度から小学校高学年で導入を予定している「教科担任制」について、「英語」「理科」「算数」に加え、「体育」も対象教科とする方針を固めた。教科担任制は教科ごとに専門の教員が教える制度で、5、6年の一部
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基本賛成。自分がアスリートとして活躍したとかではなく、子どもの長期的な健康と丈夫さに向けた、肉体の役割やスポーツ科学を熟知した人でしようね。部活の外部委託は、もっと選手育成寄りなんでしょうけど。
体育でもプログラミングでも教師以外の人が教えることを掲げる施策に共通して言えることは、その対象の専門家は必ずしも教育の専門家ではないということです。これを加味しないで進めては日本がこれまで保ってきた高水準の教育レベルが根本から変わってしまう可能性があります。教科担任制の議論と並行して、専門家としての教師像を早く固めていくことを望みます。
この趣旨には賛成しますが、身体と心が繋がっていることは科学的にも証明されてるわけですから、運動だけでなくウェルビーインングにも見識のある方を採用すべきだと思います。

▽運動が苦手な子供にも、できる喜びを味わわせること
▽技能差や体力差が広がりやすく、個々の能力に適した指導を行うこと
今年度、教えている科目が
理科、情報、職業にまたがって6科目あるので、ひとつひとつの授業準備にかけられる時間が少なく、小学校の大変さには
頭が下がる思いです。
時間数が増えるよりも、科目数が増える方が、異なる授業の準備をしなければいけないので負担が大きくなります。

また固定化された人間関係の弊害は、1人の教員が児童を把握できると言うメリットよりも大きいように思います。
実際、それぞれの教員ごとに目をつける場所も違うので、同じ教員が見ているよりも、異なる教員の目が入った方が、児童の良い点や問題なども客観的に把握しやすくなります。

また、教員が生徒に対して期待を抱くと、その通りに生徒が成長しやすいピグマリオン効果という現象の存在が言われていますが、いちど担任との関係性がこじれてしまった生徒は、負のレッテルを貼られ、その通りに成長しやすいようにも感じます。その点からも、様々な教員と触れる事が重要なのではないかと思います。

一方で、これまで担任が抱える形で仕事が進行してきた小学校においては、情報交換を始めとした連携の体制構築が今後の課題になってくるのではないかと思います。