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家計調査を見る時に「二人以上世帯」をひとくくりにすると現実を見謝ります。従来の標準世帯の数はどんどん減少しているわけだし、子どもが未成年の場合と40歳の子どもとの同居でも全然違う。二人世帯も若い夫婦と高齢夫婦とでは消費内訳が全く違う。そもそも都会と地方でも全然違う。何より増加している単身世帯を考慮しないのは実態に即していない。というわけで、あまり二人以上世帯の全体の数字には以前ほど意味がなくなってきています。
過去の比較も大事ですが、先行き予想はもっと大事だと思いますよ。米国を見ていれば、日本の半年先の状況が見えると思います。巣ごもり期間中に売れた家具、家電、IT機器、ゲーム、ネットフリックス、映画配信が売れなくなる一方、旅行、外食、パーティ、ホテル、レンタカーなど外出県連が売れます。ワクチンの普及でリオープンした結果です。
K字回復顕著ですがマイナス成長分野でも主要コストは右肩上がり。事業モデルの転換や既存業態の損益分岐点下げ。既に足元1年で多く進みましたが、改めて大切ですね。
1番気になるのは「増えた科目」の今後。
それが維持されるのかリバウンドして元に戻るのか。
仮に維持されるのであれば「消費者が良さ、必要性に気づいた」もしくは「世の中の潮流が生み出された」と見れるので、企業は意識せざるを得ないし、仮に一過性なのであればタピオカ化する。
定性的には、皆が感じていることが、データ(定量的)で表現されているので、ピックしました。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません