［東京　１２日　ロイター］ - １２日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比６４０円３６銭高の２万８５８０円７８銭となり、大幅に反発した。前週末の米株高の流れを受けて朝方から買いが先行し、その後も高値圏での堅調な推移が続いた。東証１部の値上がり銘柄は９１％と、ほぼ全面高の商状となった。　

前週末９日の米国株式市場は反発し、主要株価３指数は軒並み終値で最高値を更新した。金融株が上昇を主導したほか、エネルギー株や素材株、工業株も堅調に推移した。

東京市場では米景気の減速懸念が和らぎ、朝方から景気敏感株を中心に買いが先行した。５月機械受注統計が市場予想を上回ったことが投資家心理にプラスに作用。先週末に好決算を発表した安川電機は一時７％を超える上昇となった。

機械受注では、設備投資の先行指標である船舶・電力を除いた民需の受注額（季節調整値）は、前月比７．８％増の８６５７億円だった。３カ月連続で増加し、市場予測（２．６％増）も上回った。内閣府は基調判断を前回の「持ち直しの動きに足踏みがみられる」から「持ち直しの動きがみられる」に上方修正した。

日経平均は、寄与度の大きいファナックやファーストリテイリング、ソフトバンクグループなどの上昇が、指数を押し上げた。構成銘柄のうち下落したのはエーザイやＪＲ東海、コナミホールディングスなど７銘柄だった。

ＴＯＰＩＸは２．１３％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆２６００億６６００万円となった。東証３３業種の上昇率上位は、機械、電気機器、金属製品、倉庫・運輸関連業、建設業などと続いた。下落は空運業のみ。

市場では「安川電機の決算や機械受注の良好な結果が、相場全般の買い安心感につながった」（しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長）との声が聞かれた。７月後半から本格化する企業決算シーズンへの期待につながったようだ。

東証１部の騰落数は、値上がりが２００４銘柄、値下がりが１２８銘柄、変わらずが６０銘柄だった。